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日本とアメリカの生物兵器の人体実験の歴史

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2023/12/08 (Fri) 09:12:18: 2023.12.07XML
アメリカ軍の研究者が生物兵器の生体実験を行っていたプエルトリコ
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202312060000/

　イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ政権はガザでの虐殺を継続、ウクライナでの戦闘ではイギリスのボリス・ジョンソン首相がウォロディミル・ゼレンスキー大統領が勧めていたロシアとの停戦交渉をやめさせた。ネタニヤフやジョンソンの背後にはアメリカのジョー・バイデン政権が存在していたはずだ。こうした好戦的な勢力は危険性が明確になっている「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種も強引に進めている。

　あらためて言うまでもないことだが、COVID-19騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。2020年2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れた。

　こうした出来事をメディアは大きく取り上げ、危機感を煽る。多くの人は深刻な症状を引き起こす急性肺炎が流行しはじめたと恐れたことだろう。WHO（世界保健機関）は2020年1月30日に緊急事態を宣言、そして3月11日にパンデミックを宣言している。

　しかし、パンデミックを宣言するような状態ではなかった。アメリカにおける感染症対策に関する中心的な政府機関であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長はCOVID-19騒動を煽る上で中心的な役割を果たした人物だが、このファウチを含む3名の研究者は2020年2月28日に新型コロナウイルスの致死率は1％未満かもしれないと発表している。つまり季節性インフルエンザ並みだと報告しているのだ。

　COVID-19でパンデミックが宣言できたのは、「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前にパンデミックの定義が変更されたからだ。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのである。そこで死者がインフルエンザ並みだったCOVID-19でもパンデミックが宣言できたわけだ。

　武漢やクルーズなどで重症肺炎を引き起こす病原体が存在していた可能性はあるが、それと同じものが世界に蔓延した可能性は小さい。感染者の約9割に症状がないとされ、「無症状感染者」なるタグも考え出された。武漢やクルーズなどの病原体と蔓延した病原体は違うと考えられる。

　COVID-19を引き起こすとされるSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）やその変異株は人工的に作られたという指摘は早い段階から流れていたが、京都大学の宮沢孝幸准教授（2024年5月に退職予定）らは詳しく検証、それを論文にまとめている。そうしたウイルスは蔓延したタイプだと言える。

　もっとも、「感染者」が何を指しているのかは曖昧だ。2020年4月にWHOやアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならばCOVID-19を死因としてかまわないと通達した。

　アメリカのスコット・ジャンセン上院議員は2020年の4月8日にFOXニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると話している。その実態を告発する看護師も少なくなかった。患者数は大幅に水増しされたということだ。病院がそうした政策に協力した理由は、COVID-19に感染している場合には病院が受け取れる金額が多くなるからだ。

　その曖昧な「感染者」をもっともらしく見せるため、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が利用された。この検査で陽性になった人を感染者と見做すようになったのだ。

　これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術で、診断に使うことは想定されていない。この技術を開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもPCRを病気の診断に使うべきでないと語っていた。

　増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならない。35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。ちなみに、国立感染症研究所が2020年3月19日に出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。

　アメリカではCOVID-19の感染を調べるため、「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」を採用、EUA（緊急使用許可）を発行していた。

　しかし、CDC（疾病予防管理センター）は2021年7月にこのパネルを同年12月31日に取り下げると発表する。この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、コロナウイルスとインフルエンザウイルスを区別できないようだ。「旧型」コロナウイルスと「新型」コロナウイルスの区別もできないのだろう。

　現段階で入手できる情報によると、SARS-CoV-2が世界に蔓延したとしても、パンデミックを宣言するような代物ではない。COVID-19騒動で問題なのは人びとの言動を制限するロックダウン、人間を世界規模で管理しようというデジタルIDの導入、パンデミックなど危機的な状況下にはWHO（世界保健機関）が全ての加盟国にロックダウンやワクチンの強制接種などの政策を強制できるようにするパンデミック条約、そして人類の存続すら危うくする可能性がある「COVID-19ワクチン（遺伝子操作薬）」の接種などだ。ウイルスだけに注目すると問題の本質が見えなくなる。この「ワクチン」を製造しているファイザーはメルクやアボット・ラボラトリーズと同じように、プエルトリコを製造の拠点にしている。

　1931年の話だが、ロックフェラー財団の「衛生委員会」チームの一員としてプエルトリコのサンフアンにある病院で数カ月間勤務したロックフェラー医学研究所のコーネリアス・ローズなる人物は、プエルトリコ人被験者の体内へ意図的にガン細胞を入れ、うち13人を死亡させたという。彼はプエルトリコ人を軽蔑、絶滅を妄想していた。こうした行為が外部へ漏れ、アメリカはプエルトリコ人を癌で死滅させようとしていると言われるようになった。

　ローズは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の大佐となって化学兵器部門の医学部長を務め、ユタ州、メリーランド州、パナマに化学兵器研究所を設立、プエルトリコ人に対する秘密実験にも参加した。1943年末までに化学兵器関連の新しい医学研究所がマサチューセッツ州のキャンプ・デトリック、ユタ州のダグウェイ実験場、アラバマ州のキャンプ・シベルトに設立された。1944年1月、化学兵器局は生物兵器に関するすべてのプロジェクトを担当することになった。なお、1960年代にアメリカ国防総省は人間の免疫システムを無力化する研究を進めている。

　キャンプ・デトリックは1955年からフォート・デトリックに格上げされるが、ここは今でもアメリカ軍の生物化学兵器開発の中心的な存在である。日本軍による生物化学兵器の研究開発結果は大戦後、フォート・デトリックへ運ばれた。

　日本の生物化学兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって進められた。その一環として生体実験をおこなうため、中国で加茂部隊」が編成されている。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将であり、その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。

　その後、加茂部隊は「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第七三一部隊」と呼ばれるようになり、捕虜として拘束していた中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人を使って生体実験する。こうした人びとを日本軍は「マルタ」と呼んでいた。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めた人物が石井四郎。途中、1942年から45年2月までを東京帝国大学医学部出身の北野政次少将が務めている。

　ソ連の参戦が迫っていた1945年8月、関東軍司令官の山田乙三大将の命令で第七三一部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。監獄に残っていた捕虜を皆殺しになる。捕虜の多くは食事に混ぜた青酸カリで毒殺されたが、食事をとろうとしない者は射殺された。死体は本館の中庭で焼かれ、穴の中に埋められた。日本軍は監獄などを爆破した上で逃走している。（常石敬一著『消えた細菌戦部隊』海鳴社、1981年）

　第七三一部隊人脈とアメリカ軍との関係は本ブログでも繰り返し書いてきたことなので、今回は割愛する。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202312060000/
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2023/12/08 (Fri) 09:19:54: 生物化学兵器開発の歴史
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14101058

米国は生物化学兵器の研究開発をウクライナからアフリカへ移転
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=16823532

COVID-19は武漢の研究所から漏れ出たと米国の有力メディアが言い始めた背景
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14091273

コロナウイルス _ ファウチNIAID所長の闇に光が当てられ始めた
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/648.html

米ペンシルバニア大学の研究で新型コロナウイルスが人間の重要な免疫細胞を「エイズ同様に消滅させている」と結論付けられる
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/269.html

ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズの正体
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/727.html

接種者を死亡させ、人類の存続を危うくする薬を世界規模で接種させるのは誰か
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14112398

コロナ・コロナワクチン関係投稿集
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14038585

コロナワクチンを打つと癌や心筋梗塞で死ぬ
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14038414

愛国者篠塚良夫は１４歳で731部隊入隊
http://www.asyura2.com/13/senkyo150/msg/442.html

731部隊・wikipedia(隊員の子孫は、先祖の功罪を相続し、米英以生物兵器の全ワクチンを発見・発表すべきです)
http://www.asyura2.com/11/lunchbreak46/msg/167.html

731部隊と医療被曝 _ 無事に内地に帰還した731部隊員は何をやったのか？
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/471.html

東海アマブログ　731部隊の人体実験猿の頭痛
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1043.html

【原爆】隠されたアメリカの闇…日本人を使った人体実験だったのか？
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14149837
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2023/12/08 (Fri) 10:32:18: 国際金融資本の原爆観

原爆は国際金融資本グループが第二次世界大戦後の世界で、核兵器で大儲けをする計画でなされた実験であった。

原爆開発を最初に立案したのはイギリスでした。ところが、ナチスドイツとの戦争で疲弊したイギリスは財政的に逼迫し原爆開発は頓挫します。そこでイギリスはアメリカにこの計画を売り込むのです。

チャーチルとルーズベルトは「ケベック協定」を結び、イギリスの原爆開発情報はアメリカに譲渡されたのです。この裏にはもちろん、ロスチャイルド系イギリス企業インペリアル・ケミカルズとアメリカの企業デュポンとの蜜月関係が背景にあります。

第二次世界大戦中に暗躍した世界をまたがる金属カルテルの存在

先のインペリアル・ケミカル、デュポンを始め、モルガン系企業GE（ゼネラル・エレクトリック）、カナダのインターナショナル・ケミカル、はてはドイツのＩＧファルベンまでも単一カルテルを形成していた！

この金属独占大資本網こそが、物理学において原爆開発の兆しが見え始めた第二次大戦前あたりを境に「原爆製造」という巨大産業の実現に与した真の黒幕。

ドイツに原爆が落とされず、日本に落とされた理由もそこにある。
つまり、ドイツも最初からグルだったという事です！

さて、周知の通り原爆にはウラン濃縮型とプルトニウム型の二種類ありましたが、前者に必要とされるプルトニウ２３５は、「ロックフェラー＝メロン財閥」が主に製造したものであり、後者のプルトニウムは「モルガン＝デュポン」（ロスチャイルド）が主に製造したもの。

そして重要な点はこれからなのですが、ロックフェラー勢の主導により時期的にも先行したウラン型爆弾の開発は比較的早い時期の完成を見ます。ところが、ロスチャイルド主導のプルトニウム爆弾の方は開発が遅れてしまいます。

アメリカ（いや、正確には原爆カルテル）としては、どうしても両タイプの原爆を使用したかったのです。原爆プロジェクトの総指揮をとった陸軍長官ヘンリー・スティムソンはモルガン財閥と深い関係のある人物であり、終戦を引き延ばし、プルトニウム爆弾を是が非でも日本へ投下する使命を帯びていました。

そのためにこそ日本へ無条件降伏が突きつけられたのです。
これによって、日本は事実上降伏するためのカードを奪われる事となったのです。
http://bichir.blog95.fc2.com/blog-entry-20.html

原爆投下の理由について、新型爆弾である原爆を当初、米国の原爆を開発した科学者たちは、呉などの軍港の、それも沖合いに投下するという説明を受けていました。それを、当時の米国軍部は原爆の威力を測定する意味合いで、都市部に落とすことに変えました。人体実験を目的として日本に落としたと言えます。このことは、残された米軍の資料など、さまざまな証拠から明らかになっています。

ところが日本人の多くは、「第二次世界大戦を早く終わらせるために、アメリカは日本に原爆を投下せざるをえなかった」と教育され、いまだにそう思い込んでいます。

実際、昭和20年の東京大空襲など、一連の空爆による日本全土焼き払い作戦のときから、米軍部は日本に戦争遂行能力がないことをはっきりと知っていました。日本全土を焼き払うこと自体、すでに人体実験です。一般市民が無差別に死んでいくなかで、戦争の恐怖がどのように天皇を頂点にした国家を変えていくのか、研究していたのだと私は見ています。そして、その次に原爆投下です。敗戦前の少なくとも半年の間、日本人は国ごと一部の米国人の実験用モルモットとして、やりたい放題に殺されたというのが歴史の事実です。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/65994ae0b3913cc45916b22cb791d6a0

広島・長崎への原爆　米で「実験」と記載

【ラスベガス（米ネバダ州）4日＝杉本宏】ネバダ核実験場を管轄している米エネルギー省ネバダ事務所が発行している刊行物「公表された米核実験」の中に、太平洋戦争末期に実施された広島、長崎への原爆投下が「核実験（テスト）」として記載されていることが4日、明らかになった。

この刊行物は同事務所が毎年、編集・発行しており、昨年5月に出された第12版が最新のもの。米国が1945年7月から91年12月までの間、同実験場などで実施した843回の核実験（英国との共同実験も含む）について、103ページにわたり実施時期、場所、爆弾の威力などを記載している。

この中で、米国の手による核爆発はすべて「公表された米核実験」としてくくられている。広島、長崎のケースは「第2次世界大戦、実戦使用──広島」などと表記され、その目的も「実戦」と書かれているが、時期別、実験名別のいずれの区分でも「公表された米核実験」の欄の中に分類・記載されている。

原爆の対日使用は「人体実験」だった。

「広島・長崎への原爆攻撃の目的は何だったのか。１つには戦後世界でのアメリカ
の覇権確立である。そしてもう１つは、原爆の効果を知るための無数の人間への
『人体実験』である。

だからこそ、占領後にアメリカ軍が行なったことは、第１に、原爆の惨状について
の報道を禁止し、『人体実験』についての情報を独占することだった。

第２に、史上前例のない火傷、放射能障害の治療方法を必死に工夫していた広島・
長崎の医者たちに治療方法の発表と交流を禁止するとともに、死没被爆者の
ケロイドの皮膚や臓器や生存被爆者の血液やカルテを没収することだった。

第３に、日本政府をして国際赤十字からの医薬品の支援申し出を拒否させることだった。たしかに、『実験動物』を治療するのでは『実験』にならない。そこでアメリカ軍は全力を尽くして被爆治療を妨害したのである。

第４に、被爆者を『治療』せず『実験動物』のように観察するＡＢＣＣ
（原爆障害調査委員会と訳されたアメリカ軍施設）を広島・長崎に設置することであった。加害者が被害者を観察するというその目的自体が被爆者への人権蹂躙ではなかったか。」

広島で女学生（１４歳）のときに原爆にあい、現在も原爆後遺症で苦しむ詩人の橋爪文さんは、「ＡＢＣＣ」（原爆傷害調査委員会と訳されたアメリカ軍施設）について、次のような恐ろしい事実を述べている。

「私は広島の生き残りのひとりです。　〈中略〉　ここで、ひとつ触れたいことは『ＡＢＣＣ』についてです。これは日本でもほとんど知らされていないことですが、戦後広島に進駐してきたアメリカは、すぐに、死の街広島を一望のもとに見下ろす丘の上に『原爆傷害調査委員会』（通称ＡＢＣＣ）を設置して放射能の影響調査に乗り出しました。そして地を這って生きている私たち生存者を連行し、私たちの身体からなけなしの血液を採り、傷やケロイドの写真、成長期の子どもたちの乳房や体毛の発育状態、また、被爆者が死亡するとその臓器の摘出など、さまざまな調査、記録を行ないました。

その際私たちは人間としてではなく、単なる調査研究用の物体として扱われました。治療は全く受けませんでした。そればかりでなく、アメリカはそれら調査、記録を独占するために、外部からの広島、長崎への入市を禁止し、国際的支援も妨害し、一切の原爆報道を禁止しました。日本政府もそれに協力しました。こうして私たちは内外から隔離された状態の下で、何の援護も受けず放置され、放射能被害の実験対象として調査、監視、記録をされたのでした。

しかもそれは戦争が終わった後で行なわれた事実です。私たちは焼け跡の草を
むしり、雨水を飲んで飢えをしのぎ、傷は自然治癒にまかせるほかありません
でした。あれから５０年、『ＡＢＣＣ』は現在、日米共同の『放射線影響研究所』となっていますが、私たちはいまも追跡調査をされています。
http://inri.client.jp/hexagon/floorA4F_ha/a4fhc700.html

ビキニ核実験も広島・長崎の人体実験の続きだった：

　①米側は、気象変化について気象学者らの警告を事前に受けながら無視し、実験を強行した。

　②死の灰が出ることが予測されていたうえ、過去の実験から居住地域に向かうことがわかっていた。

　③ロンゲラツプなど風下の４環礁の住民に対し、意図的に事前警告をせず、避難措置もとらなかった。

　④米兵は３４時間以内に救出されたのに、住民の救出には最大４日かかった。同程度被ばくしたアイルツク環礁には避難措置はなく汚染した水や食料でさらに被ばくした。

　⑤汚染の残るロンゲラツプ環礁に対する安全宣言を出して避難した住民を帰還させ、人体への放射能の長期的影響を調べた。

　⑥全島が被ばくしたにもかかわらず、人体研究の対象となった環礁以外では、医療援助や総合的な検診がない―などだ。

マーシャル住民らに実施した人体研究「プロジェクト４・１」は、これまで　「医療ケア」プログラムとして知られていた。同研究の存在が明るみに出たことで、「ケア」の裏側で「放射能が人体に長期的に及ぼす影響」についての徹底的なデータ収集を進めていたことが判明した。現在も研究はエネルギー省の手で続けられており、特定の被ばく者集団を対象に４０年以上にわたって追跡調査されたデータは、原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ、放射線影響研究所の前身）が集めた広島、長崎の被爆者データとともに同省健康研究室で一括して管理されている。

　セリグマン同省次官補代理（同室長）は、一連の資料を「完全なデータセツト」と呼び、放射能の人体への影響を調べるうえでの基本資料であることを隠さない。マーシャル側が「モルモット扱いだ」と批判してきたのも調査目的の「二面性」とかかわる。

　これまでの調査から、「医療ケア」では説明できない事例も判明している。赤血球の追跡調査目的で、放射性クロムを注射した事例と、主として被ばく直後に放射性物質の除去のために使われるエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）という物質を被ばくから七週間たってから投与した例だ。

　米軍による一連の「放射能人体実験」について調査した米大統領諮問委員会は９５年、「全体が人体実験だったとはいえない」としながらも、二例は患者の治療目的を逸脱した研究だったと結論づけた。
　こうした事例について、米政府は当時、マーシャル住民への説明や同意を得ずに実施したうえ、現在も「担当医師のプライバシー」などを理由に、対象にした住民らの氏名公表に応じていない。

マーシャル側は、独自調査で少なくとも２０人以上が放射性物質を注射されたことを突き止め、うち生存者５人も特定した。ロンゲラツプ環礁の議員ナビ・クンさんの母アトミネさん（５８）もその一人で、乳がんや脳しゅように苦しんでいる。クン議員は、「本人への情報開示がないため、『実験』との因果関係を調べることが難しい」と話す。

これに対し、研究にかかわった医師らは現在でも「ケアのために必要な措置だった」と強弁する。エネルギー省当局者はマーシャル側に「注射は、Ｘ線検査のようなもので害はない」と説明したという。

放射能実験にかかわる人権問題に詳しい米国人弁護士クーパー・ブラウン氏によると、米側が実施した被ばく者の甲状せん摘出手術についても、「摘出する必要がないのに、放射能以外の原因のがんや肥大との比較研究のために摘出された疑いがある」という。

ブラウン氏は同時に、当時の米原子力委について、

「（マーシャル住民は）文明化されていないがネズミよりは我々に近いと公言する幹部もいた」

と述べ、人体実験の対象になったアラスカ先住民らと同様、「人種差別的」な要素が合まれていた疑いを提起する。
http://www.ask.ne.jp/~hankaku/html/bikininews.html

米国防総省　広島、長崎の原爆被爆者データ　核戦争研究に利用
ABCC収集解禁文書で「モルモット説」裏付け

【ワシントン30日共同】米国の原爆傷害調査委員会（ABCC）が広島、長崎の被爆者から収集した医学データを、国防総省が将来の核戦争を想定した軍事目的の研究にも利用していた事実がこのほど、同省や全米科学アカデミーなどの解禁文書で確認された。

国防総省は、核使用の際の医療対策に収集データが役立つと期待。広島、長崎のデータとビキニ環礁での原水爆実験の資料を比較し、爆心周辺で放射線から身を守るには服装をどうするか、などといった分野も研究していた。
ABCC設立当初から被爆者が抱いていた「モルモット扱いしているのでは」という疑いを裏付けるものだ。

また日本で「ABCCの研究は非人道的」との非難が強まることを恐れた米側が、病理標本やデータを重要機密資料として、その保護に極度に配慮していたことを示す文書も見つかった。

1946年11月26日、トルーマン大統領は「原爆が人間に与える長期的影響の研究を継続すべきだ」との陸、海両軍医務総監の勧告を承認。これを受けて全米科学アカデミー研究評議会に原爆傷害委員会（CAC）が設置され、現場機関として広島、長崎にABCCが発足した。

CAC議事録によると、47年3月のCAC第1回会議で海軍の代表が「防御的措置」と「攻撃的措置」の両面で被爆者データを利用することを提案した。またパターソン陸軍長官は同月、ジュエット科学アカデミー総裁に送った書簡で被爆者研究の「軍事的重要性」を強調し、極東司令部による協力を約束した。

翌48年6月に「特殊兵器プロジェクト」（国防総省国防核兵器局の前身）のハズブルック参謀長がまとめたメモは、被爆者データは「放射能戦争研究に非常に重要」だとして、核攻撃の際の死傷者数や負傷者の治療などに関する情報への利用に期待を表明した。

ABCCで収集されたデータや生検、解剖標本はこうして同プロジェクトや陸軍病理研究所で保管され、47－49年にまとめられた核戦争防護の各種研究に生かされた。
同プロジェクトのワイナント放射線防衛局長の論文は広島、長崎より良い防護施設がなければ「米国の大都市では10万人以上の死傷者が出る」と核シェルターの重要性を強調。ホートン同局医療部長の論文は、広島の被爆者の生殖能力や遺伝的影響などのデータを引用した。

さらにクーニー原子力委員会軍事応用局放射部長の論文は、広島、長崎でのデータとビキニ実験との比較から身体器官への影響を分析。「爆心から1.5キロ離れた地点なら軍服、シャツの着用でも防護になる」などと指摘した。
今さら驚かないが…

近藤幸四郎・広島県被団協事務局次長の話　中学生の時、先生に（調査のためABCCへ）行ってくれんか、と言われた。アメリカにはとても協力する気になれず断った。モルモット扱いは、我々は前々から言っていて今さら驚かない。50年たって、ようやく証明されたかという感慨が強い。

＜ABCC＞　原爆放射線の長期的な医学影響調査を主な任務として1946年11月、トルーマン大統領が設立を指示した。47年から広島、長崎で調査を開始、予算は米国原子力委員会などから出された。日本からは国立予防衛生研究所が参加。約12万人を対象に寿命（死亡）調査、成人健康調査、病理学的（解剖）調査、遺伝的調査などを実施した。（共同）（毎日新聞 1995/07/30）

核戦略用に設置？　米の研究所、治療はせず

米国は47年、原爆傷害調査委員会（ABCC）を設立。広島、長崎に研究所をつくり、原爆が人体に与えた影響を調べ始めた。75年からは、米国エネルギー省と日本の厚生省が費用を折半する財団法人の放影研が調査を引き継いでいる。
87年から全米に散らばるABCC関連の文書を探し集め、ABCCの元所員らにインタビューして被爆者研究の歴史を調べているペンシルベニア大のスーザン・リンディー教授に尋ねた。

──ABCCの研究は軍事目的だったのですか。

「研究は、核兵器が人類にとってどんな意味を持つかを決めるためのもので、冷戦戦略の一部だった。米国の将来の核戦争に備えるためだったことは疑いの余地がない。ニューヨークに原爆が落とされたら社会的にどうなるか、人問がどうなるか、というモデルでもあった」

──ABCCは調査だけで治療はしないといわれてきました。なぜでしょう。

「治療すれば、原爆投下の謝罪につながると考えていたようだ」
ABCCは、多い時は1000人を超える職員を抱えていた。16万の被爆者を選び、どこでどんな状況で被爆したかを数年かけて1人ひとりにインタビューし、亡くなった7500人を解剖した。

現在も母集団の12万人について、亡くなるたびにその死因を追跡し、2万人を2年に1度健康診断する。8万人の被爆2世、そして2800人の胎内被爆者の調査も継続中だ。放射線以外でも、疫学調査としてこれを超える規模のものは世界に存在しない、といわれる。

被爆者をモルモット扱いしたと言われるABCCの姿勢は、放影研にも引き継がれてはいないだろうか。

占領史研究者、笹本征男さん（54）は、今年末に発行される「通史日本の科学技術〈国際期〉I・II」（学陽書房）の中で、ABCCの研究を引き継ぐ放影研の設立目的にも不明確さが残る、と指摘している。

財団法人の目的には「被爆者の健康保持及び福祉に貢献する」ことをうたっている。一方、両国政府が74年に交わした公式の外交文書では、目的は「放射線が人に及ぼす影響の調査研究活動」とされ、「被爆者のため」という文言はどこにもないのだ。

■年20億円の投入

6月末に訪れたワシントン郊外のエネルギー省で、「シーダ」という名前のデータベースを見た。

ハンフォード、ロスアラモス、オークリッジといった核兵器製造現場で働いた人たちの健康状況を1人ひとり追跡するデータベースだ。その中に「JALSSA01」というファイルがあった。

ABCC、放影研が集めた被爆者7万5991人の被ばく線量、性別、死因などの関連がオンラインで分析できる。利用するにはエネルギー省の許可が必要だという。

被爆者のデータは、実は原爆をつくり、落とした国の、核兵器をつくる省に管理されていた。

同省のセリグマン次官補代代理は「放射線の人体への影響を知るには、日本の被爆者の研究が最も基本となる」と話す。被爆者のデータは、核兵器、原子力関係の労働者から得られたデータと違い、一挙に放射線を浴びせられた子供から老人までの男女多数が、長期にわたって追跡されているからだ。

米国が今も年間約20億円を広島・長崎の研究に投じ、威力の見直しなども進めているのは、データの重要性が極めて大きいからと思えば納得できる。原子力発電、X線などの医療分野、そして核兵器工場でも、放射線をどれだけ浴びると有害かという基準づくりに、被爆者を追跡したデータは必要不可欠となっている。

被爆者治療せず　50年代の米公文書

原爆投下後に広島、長崎に設置された米国の原爆傷害調査委員会（ABCC）をめぐり、米政府が「原爆は特別な兵器ではない」との主張が揺らぐのを避ける意図で、被爆者の治療をさせなかったことが50年代の米公文書で明らかになった。

原爆投下への謝罪と受け止められることも懸念し、被爆者と他の戦災者を区別しない方針を固めていた。米国は当時の冷戦下で、非人道的と非難されて原爆が使いにくくなるのを防ごうとしていたとされ、研究者は「被爆者への対応も核戦略の中に位置づけられていた」とみている。

朝日新聞が米国立公文書館に対し、ABCCに関する複数の公文書の閲覧を請求した。いずれも50年代に作成された当時は機密扱いで、機密期間が過ぎた80年代以降に開示対象になった。

ABCCは被爆者を検査してデータを収集したが治療はせず、被爆者の間に批判があった。

50年代になって日本の報道機関も取り上げるようになっていた。
今回閲覧したうち、パーソンズ駐日公使が国務省北東アジア部にあてた文書（54年2月）には、治療しない理由について「ABCCには日本での医療資格がない」ことなどを列挙。さらに重要なこととして「（治療すれば）被爆者に特別な意味があり、他の兵器の被害者とは異なるという見方を支持することになる」と説明した。「原爆投下への謝罪と解釈されかねない」とも指摘した。

また、ロバートソン極東担当国務次官補にあてた文書（同年1月）の中で、北東アジア部の担当者は米政府の公式見解として「被爆者支援の責任は負わないし、その他の爆撃による被害者と区別することはできない」と述べている。

こうした考え方の背景について、核問題を研究する米ジョージタウン大歴史学部博士課程の樋口敏広さん（28）は「旧ソ連とにらみ合った冷戦下で、米国は原爆を使用可能な兵器と位置付ける必要があった。ABCCが被爆者を治療しなかった理由は核戦略と結びついていた」とみている。（朝日新聞 2007/08/06）

http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/atomic_bomb.html
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2023/12/08 (Fri) 10:34:53: 受刑者、バイシュン女性、黒人が梅毒の人体実験にされていた現実 2013-09-29

バイシュン地帯では性病がつきものだ。性病になってしまった女性を見かけることも多い。バイシュン地帯で性病が蔓延しているというのは、嘘ではない。本当のことである。

性病と言えば、誰もがエイズを思い浮かべるが、淋病や梅毒も依然として猛威を振るっている。

かつて、梅毒は人間の身体を崩壊させていく恐怖の性病だった。梅毒が突如として15世紀から爆発的蔓延した理由についてはいろいろな説があって今でも真実ははっきりしない。

もっとも有力な説としてはコロンブスがアメリカ大陸上陸したときに現地の風土病であった「梅毒」をヨーロッパに持ち帰り、そこから世界各国に散らばっていったというものだ。

日本では1512年に初めて記録されているが、すでに遊郭というバイシュン地帯を抱えていた日本は瞬く間に梅毒が広がり、「花柳病」と言われるようになっていた。

それはペニシリンが発明されるまで、確実に身体を蝕んでいく恐ろしい病気だったのである。

路上バイシュンに関わっていた女性の95％が梅毒だった

オランダ医学を極めていた幕末の医者（医官と当時は言っていた）であった松本良順は、1864年に「養生法」という書籍を出しているが、これには「下賤のもの100人中95人は梅毒に罹らざるものなし」と梅毒の蔓延を記している。

ここで松本良順が言っている「下賤のもの」というのは、バイシュン女性たちのことで、さらに細かく言うとバイシュン女性の中でも最低ランクとされていた路上バイシュン（夜鷹、引っ張り）に属する女性たちを主に指している。

この路上バイシュンに関わっていた女性の95％というから、ほぼ全員が梅毒に罹っていたというほどに蔓延していたということになる。

夜鷹というのは文字通り夜になった出没するバイシュン女性だ。彼女たちは、薄暗い町の木陰に潜んで男に声をかけて、物陰でセックスをするスタイルを取っていた。

当時は電気があるわけでもなかったから男たちは女がどんな顔をしているのすら分からないままバイシュンに至っていた。実はこの夜鷹のほとんどが、梅毒が進行して「鼻が欠けていた」のだという。

「梅毒にて娼家に用い難き醜女」
「鼻頭の欠け落ちたるは蝋燭の流れを持て補ふ」
「顔に施粉して疵の痕を埋め、頬被り」

と阿部弘蔵の「日本奴隷史」にある。

梅毒でひどい容貌になってしまってバイシュン宿にもいられなくなった女性が、欠けた鼻をロウソクで補って、顔のアザや欠落や疵（きず）は化粧でごまかして、さらに手ぬぐいで顔を覆って、その上に夜の暗いところでビジネスをしていた。

梅毒が脳にまで到達すると狂人となる。現代では怒って我を忘れることを「頭に来る」と表現することがある。「何」が頭に来るのか。

「梅毒が頭に来る」のである。

最近は、梅毒に犯されていなくても頭に来ている人がたくさんいるようだが、昔は梅毒が頭に来て狂ってしまった。

梅毒は、いまもアジアで普通に存在する

はじめてタイを放浪していたとき、私はいつもバンコク・ヤワラーの安い屋台で食事をしていたが、そこに鼻が欠けている年配の元娼婦がいたのを覚えている。

一緒にいた日本人の知り合いが「梅毒を放置したら、鼻が落ちるんだよ。あれは梅毒だな」と私につぶやいて顔を背けていた。梅毒で鼻が落ちると知ったのは、その時がはじめてかも知れない。

その印象は私の中で強いインパクトとして残って、あとで梅毒はペニシリンで完治すると知った時、量産化に成功したファイザー製薬を崇拝したものだった。

だから、2011年８月、アメリカがグアテマラの刑務所で人体実験をしていたという記事には複雑な気持ちになった。

1946年頃のペニシリンは新薬で、薬効がまだよく知られていなかった。

そこで、アメリカの公衆衛生当局の研究者たちは、グアテマラで刑務所に収容されていた受刑者や精神病院の患者の約5500人に対して、ペニシリンの試験の対象にした。

患者には何の実験をしているのかはまったく知らせず、約1300人に梅毒や淋病などに感染させたバイシュン婦と性交させて、さまざまな実験データを得ていたようだ。

この実験では、少なくとも83人が死亡していることも分かっている。クスリが効くかどうかは、動物実験では駄目で、最終的には人体に試して臨床データを取る必要がある。

アメリカ公衆衛生当局は、すでに梅毒に罹った患者を捜し出すのではなく、わざと囚人を梅毒に感染させたというところが悪質だった。

梅毒にかかった男性の症状。こんなになるまで放置する人間がいるのかと思うかも知れないが、途上国では珍しくない。自分の身体に何が起きているのか分からないし、医者に看てもらうカネもない。

途上国の人たちを人体実験にして臨床実験している？

このグアテマラの人体実験で、アメリカの調査委員会は「研究者が意図的に倫理規定を放棄していた」と報告した。

「関係者たちはこの問題を秘密にしておきたかったはずだ。広く知られることになれば、国民からの批判は免れない」

「グアテマラで起こったことは偶発的なことではない。関与した人の一部は、わが国の中であれば同じことはできなかっただろうと述べている」

オバマ大統領はグアテマラに謝罪しているのだが、コロン大統領は謝罪を受け入れつつも、「これは人道に対する非道な行い」だと批判した。

この実験を指揮していたのはアメリカ公衆衛生当局のジョン・カトラー医官が指揮していたものだった。

さらにジョン・カトラー氏の行動を追っていくと、別の「タスキジー実験」というものも明るみに出てきているのだが、それはどんなものだったのか。

「梅毒患者の黒人男性数百人に治療を施さずに経過を観察するもの」である。このタスキジー実験は、1932年から1972年までの40年にも渡って続けられてきたのだという。

実験台になった人々をもう一度見つめると、受刑者、バイシュン婦、障害者、精神障害者、黒人、である。

医学は故意に社会的弱者を標的にして臨床実験して新薬ペニシリンのデータを蓄積していたということになる。そこで、ふと思わないだろうか。

「ペニシリンだけなのか？」

私たちの現在使っているクスリは、闇の中で途上国の人たちを人体実験にして臨床実験しているものだったかもしれない。

梅毒で鼻が欠け落ちた男性。私はタイのヤワラーや、インドネシアのバイシュン地帯で、このような症状になってしまった女性を何人か見たことがある。
http://www.bllackz.net/blackasia/content/20130929T0107400900.html
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2024/01/05 (Fri) 07:51:37: 2024.01.03
核兵器に匹敵する万能生物兵器としての「レプリコン・ワクチン」
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401030000/

　日本の厚生労働大臣が昨年11月28日に世界で初めて製造販売を承認した「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」は自己増殖する人工ウイルスで、動物の種を超えるだけでなく、植物との間でも感染する可能性が指摘されている。危険性が高いため、この薬剤を承認する国は、少なくとも今のところ、島国で国を封鎖しやすい日本だけである。

　承認申請したメーカーはMeiji Seikaファルマで、同社は武田薬品系のアルカリスと共同でmRNA技術を利用した製品の製造工場を建設福島県南相馬市に建設、そこでアルカリスが開発した遺伝子導入剤「ARCT-154」を作る計画だ。

　アルカリスはアークトゥルスとアクセリードが共同で設立したｍRNA医薬品CDMO（医薬品受託製造）会社であり、アクセリードは武田薬品の湘南研究所が2017年にスピンオフして誕生した。

　武田薬品には興味深い人物が関係してきた。例えば山田忠孝はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を経て同社へ入った人物で、父親の山田忠義は渋沢敬三の秘書などを経て1952年に八幡製鉄へ入社している。

　戦争中の1940年代の前半、ヨーロッパから日本へ上海経由で神戸に辿り着いたユダヤ系の若者、ショール・アイゼンベルグを忠義は世話している。神戸へ着いた時、アイゼンベルグは19歳か20歳だった。その若者をなぜ日本の財界が面倒を見たのかは謎だ。

　財界の大物たちに守られたユダヤ人難民のアイゼンベルグは大戦後、アメリカ第8軍のロバート・アイケルバーガー司令官に可愛がられる。そのコネクションを活かし、アイゼンベルグはペニシリンの販売で大儲けしたという。

　その後、アイゼンベルグは日本から追い出されるが、イスラエルの情報機関モサドの幹部としてさまざまな秘密工作に関わり、イスラエルと中国を結びつけたと言われている。似た境遇にあったジョージ・ソロスと緊密な関係にあったことでも知られている。

　山田忠孝と同じようにビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を経由して武田薬品に入ったラジーブ・ベンカヤも興味深い人物だ。財団ではグローバル・ヘルス・プログラムのワクチン・デリバリー・ディレクターを務め、武田薬品ではグローバル・ワクチン・ビジネス・ユニットを率いた。

　財団に入る前、ジョージ・W・ブッシュが大統領だった2002年から03年にかけての時期にホワイトハウス・フェローを務め、さらにバイオ防衛担当ディレクターを経て大統領特別補佐官およびバイオ防衛担当シニアディレクターとして活動、バイオ・テロリズム研究グループを率いている。

　ホワイトハウス時代、ベンカヤはフランシス・タウンゼント国土安全保障担当補佐官の直属で、その時、ロックダウンを考え出したという。その一方、Gavi（ワクチンアライアンス）の理事を務め、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）やIAVI（国際エイズワクチン推進構想）の理事会メンバー。CFR（外交問題評議会）の終身会員でもある。なお、今年3月からアエイウム・セラピューティックのCEOに就任している。

　医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワによると、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動はアメリカ国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だ。彼女は情報公開法によって入手した文書を分析、この結論に至ったという。

　本ブログでは以前にも書いたことだが、レプリコン・ワクチンと似た特徴を持つ「万能生物兵器」をアメリカの国防総省がウクライナで研究開発していたとロシア議会の委員会は昨年4月に発表している。「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。

　ロシア軍が収集したデータによると、その万能生物兵器は敵の兵士だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができる。これによって、これらの病原体の拡散によって影響を受けた国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えようとしているという。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているという。

　分析に利用した文書は2022年2月24日にロシア軍がウクライナに対する攻撃を始めた直後に回収された。ロシア軍はドンバスの周辺に集結していたウクライナ軍の部隊や軍事施設を攻撃、その際にウクライナ側の機密文書を回収、その中に生物化学兵器に関する文書が含まれていたのだ。

　ロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ロシア国防省が発表した事実をアメリカを含む各国は否定せず、報告書の信憑性に疑いを持たなかったという。日本を含む各国政府は遅くとも昨年4月、その事実を知り、万能生物兵器とレプリコン・ワクチンと類似していると感じた人もいるだろう。当然、日本の政治家もレプリコン・ワクチンの危険性を認識したばずだが、その政治家は地検特捜部による捜査で混乱、日本人の存続どころの話ではなくなっているようだ。

　アメリカの国防総省がロシアとの国境に近いウクライナ領内で生物化学兵器の研究開発を行っていることをロシア政府は前から知っていた。ウクライナでクーデターが始まった2013年、アメリカがウクライナで生物兵器の研究開発施設を建設するという話が流れている。アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれ、実際、建設された。

　ジャーナリストのディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があるのだが、各研究所はハリコフより前の2010年から13年の間に建設されたという。

　アメリカ国防総省はウクライナだけに研究施設を建設したわけではない。中東、東南アジア、アフリカ、そしてジョージアを含む旧ソ連諸国にもある。特に注目されているのはジョージアにあるルガー・センター（国立疾病管理公衆衛生センター）で、近くにアメリカ軍のバジアニ空軍基地がある。センターで軍事プログラムを担当しているのはアメリカ陸軍医療研究ユニット・グルジアの生物学者と民間業者で、CH2Mヒル、バテル、そしてメタバイオタが含まれる。

　ルガー・センターの研究員には外交特権を与えられ、ジョージア政府の直接的な支配下に置かれることなく、外交特権のもとに米国政府のために仕事をすることができる。他の国でも同じ仕組みになっているようだ。その研究内容は生物兵器（炭疽病、野兎病）やウイルス性疾患（クリミア・コンゴ出血熱など）の研究、将来の実験のための生物試料の収集などだ。

　2013年12月にアフリカ西部のギニアではエボラ出血熱が広がりはじめ、リベリア、シエラレオネ、ナイジェリア、さらにアメリカやヨーロッパへ伝染、1万1323名が死亡（致死率：70から71％）、大きな騒動になった。

　その際、生物兵器を研究している学者が数年にわたってギニア、リベリア、シエラレオネのあたりで活動していたと話題になる。その学者が所属していたのは生物化学兵器を研究開発しているアメリカ軍のフォート・デトリック、そしてテュレーン大学だ。

　感染が問題になり始めた2014年7月、シエラレオネの健康公衆衛生省はテュレーン大学に対し、エボラに関する研究を止めるようにという声明を出している。その研究が予防や治療が目的でないと判断したのだろう。

　2022年2月にロシア軍の攻撃が始まると、ウクライナの施設は破壊を免れても落ち着いて研究開発することは困難な状態になる。そこで、ケニア、コンゴ、シエラレオネ、カメルーン、ウガンダ、南アフリカ、ナイジェリアといったアフリカ諸国、あるいはシンガポールやタイに移転したとされている。

　アメリカの軍や巨大企業はアフリカを生物化学兵器の実験場として利用してきた。キリロフによるとアフリカではDTRAのほか、電子情報機関のNSA（国家安全保障局）や国務省が主導、ナイジェリアではHIV/AIDSに関する研究が行われ、感染者とされる人の6割がギリアド・サイエンシズの抗ウイルス療法を受けているという。

　アメリカ軍は生物化学兵器の研究開発を1930年代から始めている。例えば、ロックフェラー財団の「衛生委員会」チームの一員としてプエルトリコのサンフアンにある病院で数カ月間勤務したロックフェラー医学研究所のコーネリアス・ローズなる人物は1931年、プエルトリコの被験者に意図的にガン細胞を人体へ注入し、そのうち13人を死亡させたという。彼はプエルトリコ人を軽蔑、絶滅を妄想していた。

　ローズは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の大佐となって化学兵器部門の医学部長を務め、ユタ州、メリーランド州、パナマに化学兵器研究所を設立、プエルトリコ人に対する秘密実験にも参加。1943年末までに化学兵器関連の新しい医学研究所がマサチューセッツ州のキャンプ・デトリック、ユタ州のダグウェイ実験場、アラバマ州のキャンプ・シベルトに設立された。1944年1月、化学兵器局は生物兵器に関するすべてのプロジェクトを担当することになった。

　キャンプ・デトリックは1955年からフォート・デトリックに格上げされるが、ここは今でもアメリカ軍の生物化学兵器開発の中心的な存在である。日本やドイツによる生物化学兵器の研究開発結果は第2次世界大戦後、フォート・デトリックへ運ばれた。

　日本の生物化学兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって進められた。その一環として生体実験をおこなうため、中国で加茂部隊」が編成されている。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将であり、その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。

　その後、加茂部隊は「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第七三一部隊」と呼ばれるようになり、捕虜として拘束していた中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人を使って生体実験する。こうした人びとを日本軍は「マルタ」と呼んでいた。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めた人物が石井四郎。途中、1942年から45年2月までを東京帝国大学医学部出身の北野政次少将が務めている。

　ソ連の参戦が迫っていた1945年8月、関東軍司令官の山田乙三大将の命令で第七三一部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。監獄に残っていた捕虜を皆殺しになる。捕虜の多くは食事に混ぜた青酸カリで毒殺されたが、食事をとろうとしない者は射殺された。死体は本館の中庭で焼かれ、穴の中に埋められた。日本軍は監獄などを爆破した上で逃走している。（常石敬一著『消えた細菌戦部隊』海鳴社、1981年）

　石井たち第731部隊の幹部は大半が日本へ逃げ帰るが、日本の生物化学兵器に関する情報はアメリカ軍も入手していた。1946年に入ると石井たちアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けることになるが、厳しいものではなく、資料はアメリカ側へ引き渡された。

　尋問の過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と石井は親しくなり、隊の幹部たちはアメリカの保護を受けるようになる。日本が提供した資料や研究員はドイツから提供された知識と同じように、アメリカにおける生物化学兵器開発の基盤になった。

　1950年6月に朝鮮戦争が勃発、52年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議した。アメリカ側は事実無根だと主張したが、1970年代にウィリアム・コルビーCIA長官は議会証言の中で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと認めている。

　朝鮮戦争が始まると、アメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」が設立されたが、北野政次が顧問に就任するなど、この会社は第731部隊と深い関係がある。後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、「薬害エイズ」を引き起こすことになる。現在は田辺三菱製薬の一部だ。

　第731部隊を含む日本の生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名され、現在、「COVID-19対策」で中心的な役割を果たしている。

　レプリコン・ワクチンは核兵器に匹敵する万能生物兵器だと考えるべきで、日本がその実験場に選ばれた。日本人はマルタだ。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401030000/
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米政権は中露を屈服させられそうになく、万能生物兵器で生態系を破壊する可能性
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401040000/

　ジョー・バイデン政権はロシアとの関係を悪化させ、軍事的な緊張を高める政策を進めてきた。ウクライナのネオ・ナチを利用してロシアを疲弊させ、東アジアにおける軍事的な緊張を高め、中国を崩壊させようとしている。簡単にロシアと中国を倒せると考えたのだろうが、その思惑は外れ、アメリカやその従属国であるEUや日本は窮地に陥った。

　バイデンが大統領に就任したのは2021年1月のことだが、その当時、彼はロシアや中国を屈服させてアメリカが世界の覇者になることは容易だと信じていたようだ。その年の3月16日、バイデンはABCニュースの番組に登場、ジョージ・ステファノプロスからウラジミル・プーチン露大統領は人殺しだと考えるかと問われ、「その通り」と答えている。しかも軍事的にロシアを挑発し、緊張を高める政策を進め始めた。バイデンが副大統領を務めていたバラク・オバマ政権の対ロシア政策を継承したとも言える。

　ジョージ・W・ブッシュ、バラク・オバマ、そしてバイデンはネオコンに担がれた政権であり、ドナルド・トランプ政権もネオコンの影響下にあった。つまりロシアと中国を屈服させ、シティやウォール街を拠点とする私的権力が世界を支配する体制を築こうとしたのだ。

　このプロジェクトはソ連が消滅した1991年12月の直後から始まる。その当時、アメリカの外交や軍事はネオコンが主導権を握っていたが、そのネオコンはソ連消滅の段階でアメリカが唯一の超大国になったと認識、1992年2月にはDPG（国防計画指針）草案という形で世界制覇プロジェクトを作成している。

　その当時の国防長官はディック・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツ。DPG草案はウォルフォウィッツが中心になって作成されたことから、DPGは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。ブッシュ・ジュニア以降、アメリカの世界戦略はこのドクトリンに基づいて決められてきた。

　その時の国防長官はディック・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツだ。そのウォルフォウィッツが中心になって作成されたことから、DPGは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。

　そのドクトリンは第1の目的を「新たなライバル」の出現を阻止することだとしている。旧ソ連圏だけでなく、西ヨーロッパ、東アジア、東南アジアにアメリカを敵視する勢力が現れることを許さないというわけだが、それだけでなく、ドイツや日本をアメリカ主導の集団安全保障体制に組み入れ、新たなライバルの出現を防ぐと謳っている

　第2次世界大戦でドイツはソ連へ軍事侵攻、日本は大戦の前から中国を侵略していた。ドイツとの戦争でソ連は勝利したものの、2000万人とも3000万人とも言われる国民が殺され、工業地帯の3分の2を含む全国土の3分の1が破壊された。惨憺たる状態で、結局、ソ連消滅まで回復できなかったようだ。中国も約2000万人が殺され、「惨勝」と言われる状態だ。バイデン政権は同じようにロシアを疲弊させ、中国を潰そうとしたと見られている。

　しかし、ロシアはアメリカ／NATOが「新バルバロッサ作戦」を始める直前、つまりウクライナ全域を制圧する前に反撃を開始、西側がロシアから撤退したことからロシア企業の生産力が高まって経済は発展、しかも中国と戦略的な同盟関係を結ぶことになった。アメリカの政策で経済がダメージを受けたのは欧米、特にEUだ。アメリカ／NATOが軍事力でロシアに劣ることも明らかになってしまった。

　そうした中、アメリカ国防総省は「万能生物兵器」を開発している。敵兵、つまり人間だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができ、「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。

　これによって、これらの病原体の拡散によって影響を受けた国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えようとしているという。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているという。この特徴が「レプリコン・ワクチン」と似ていることは本ブログでも書いてきた。日本で万能生物兵器を製造する可能性がある。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401040000/