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ロシアの若者の間ではスターリンが大人気

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2022/07/04 (Mon) 12:23:18

ロシアの若者の間ではスターリンが大人気


赤い独裁者の悲劇 ヨシフ・スターリン
100人の20世紀 『スターリン』 - ニコニコ動画
https://www.nicovideo.jp/watch/sm1422462

神になった革命家の悲劇 ウラジーミル・レーニン
100人の20世紀 『レーニン』 - ニコニコ動画
https://www.nicovideo.jp/watch/sm1436815


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レーニンはドイツのスパイ、ラスプーチンはイギリスのスパイだった


ジェームズ  そうです。国土が広いですから、いくらでも撤退できるというのはロシアの強みです。ただし、人の動員はプーチンにとって諸刃の刃です。イギリスのウォレス国防大臣が戦勝記念日に(ロシアが)ウクライナに対して宣戦布告を正式にすると言っていたじゃないですか?

──はい。でも、しなかったですね。宣戦布告すれば、予備兵とか動員できるので、これはあるのかと思っていました。

ジェームズ  その可能性は最初から低いと思っていました。理由はロシア国内で暴動、いや革命が起きてしまうからです。ウクライナに兵を送る場合、鉄道輸送の関係で一旦、モスクワ及びその周辺に兵を集めることになります。フル装備の兵士がロシア中から何十万人とモスクワ近郊に集まることになるわけで、こんなことをしたら一発で革命が起きます。実際、第一次世界大戦で地方から動員された兵士が今のサンクトペテルブルクに集められた時にロシア革命は起こっています。この時、ドイツ帝国から送り込まれたスパイがレーニンです。

──レーニンってあのレーニンですか?

ジェームズ  そうです。彼はドイツのスパイでした。一時、彼はスイスに亡命していましたよね? そこから窓のない列車に乗せられてサンクトペテルブルクまで移動しています。その当時、スイスからサンクトペテルブルクに行くにはドイツ帝国を通過するルートしかありませんでした。彼らはドイツの許可をもらってサンクトペテルブルクに帰っています。

──いま調べたら確かにそうですね。レーニンはドイツ帝国が用意した封印列車に乗ってロシアに戻っています。

ジェームズ  日本の書物ではドイツがロシア国内の混乱を期待して国内の通過を許可した、など書かれていますが、それは彼がドイツのスパイだったからです。反ロシア帝国のエージェントだったのでドイツは力を貸したのです。実は、この当時、イギリスもロシア帝国内にスパイを送り込んでいました。それがラスプーチンで、彼はイギリスのスパイでした。

──あの怪僧ラスプーチン。

ジェームズ  そうです。彼は任務が完了したあとにイギリスのMI6(当時の呼称はSIS)に殺されています。
https://tocana.jp/2022/05/post_235700_entry.html  


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帝政ロシアから大量のユダヤ移民がアメリカに逃げてきて共産主義者になっていった …ジェームズ斉藤が解説
2020.08.18
https://tocana.jp/2020/08/post_167074_entry.html


■ソロスやビル・ゲイツがバックアップする極左組織

──今、アドバスターズという極左組織がワシントンD.C.で不穏な計画を立てているということですが。

ジェームズ斉藤(以下、ジェームズ) 9月17日から大統領選投票日の11月3日までホワイトハウスを包囲するWhite House Siege戦を展開するとホームページで宣言しています。彼らは2011年にオキュパイ・ウォールストリートやオキュパイ・ワシントンD.C.を行っています。9年前の戦いをもう一度復活させるつもりでしょうね。シアトルやニューヨークのCHAZ運動はこのための地ならしだった可能性が高いです、実際CHAZもオキュパイ・シアトル、オキュパイ・NYシティホールと言ってましたから。

──アドバスターズ(ADBUSTERS)ってどんな組織なんですか? 

ジェームズ AD=広告をバスターするという無広告の極左系カルチャー雑誌で、カナダが本拠地です。創設者のカレ・ラースンは旧ソ連時代のエストニアの生まれで奥さんは日本人です。60年代には日本でマーケットリサーチの会社を経営してました。

──それって広告業界の人ってことですよね? 電通とかとも関係してるんですか?

ジェームズ 直接の取引はなかったみたいです。ただ、世界各国でテレビの広告枠を買い取って、そこで「今日は何も買わない日、無買デーにしましょう」というメッセージを流しています。反消費社会を謳う極左ですね。かなり変わった人で、自著『カルチャージャム』には、スーパーマーケットのショッピングカートのコイン投入口に曲げたコインを突っ込んで使えなくしてすっきりしたと書いています。これが都市生活を快適に生きる方法らしいです。ほかには気に入らない企業のホームページにメール爆弾を送れとか、ビルの壁に落書きしろといったことを書いています。

──面倒臭いモンスタークレーマーじゃないですか。

ジェームズ そうです。不思議なのは、そんなことしかやっていないのに、テレビの広告枠を買ったり、雑誌を作ってることです。資金の出処を調べてみたところ、お馴染みのジョージ・ソロスやビル・ゲイツらCIA左派勢力の名前が出てきました。彼らがバックアップしてます。

──単純な話、彼らがやってることって選挙妨害にならないんですか?

ジェームズ 当然なります。極左側はトランプが占拠妨害だといって軍や警察を動員し、徹底的に弾圧してくるのを待っています。米国版天安門事件にしようと画策しているんです。もちろん、トランプ側もそれはわかっているので、まずは司法省が極左勢力を国内テロ組織として正式に認定し、その後に破壊活動が制御のきかない状態になるまで待って、軍を投入するはずです。すでにアドバスターズ側にはトランプ側のスパイが浸透している可能性もあります。


■アメリカの共産主義者の実態はユダヤ移民?

──とはいってもトランプ陣営は結構追い詰められていませんか?

ジェームズ CNNやMSNBCなどの主要メディアは完全に極左なので当てになりません。実際、シアトルやポートランドなどの暴動はCNNなんかが伝えるような平和的なものではないですし、現在でも続いています。

──それにしても不思議なのは、なぜアメリカに共産主義者がこんなにいるんですか? メディアも含めて、かなりの勢力だと思うんですけど。 

ジェームズ もともとは19世紀末に、帝政ロシアから大量のユダヤ移民がアメリカに逃げ込んできたことが原因です。帝政ロシアは歴史的にユダヤ人を迫害してきているので、200万人以上のユダヤ人が国外に逃げています。彼らがアメリカに逃げてきて共産主義者になっていったんです。

──なぜ共産主義者になったんですか? 別に資本主義でもいいんじゃないんですか?

ジェームズ 逃亡ユダヤ人たちはレーニンの共産革命をユダヤ開放運動と見ていたんです。

──あっ、そうでした! マルクスもレーニンもユダヤ人でした。

ジェームズ そうです。共産主義はユダヤ人が作ったものです。実際、トロツキーもニューヨークに一時亡命してたくらいで、アメリカに逃げてきたユダヤ人は共産革命を応援していたんです。ところが、スターリンが現れてボリシェヴィキ党を乗っ取ると、再び、ユダヤ人を虐殺する大粛清を始めたので、トロツキーもニューヨークに逃げてきたんです、結局、暗殺されますけど。そこで、アメリカのユダヤ人たちはソ連を捨てて、アメリカで共産革命を起こすことを画策するんです。

──やっとわかってきました。アメリカで本物の共産革命=ユダヤ解放運動を実現させようとしているんですね。

ジェームズ そうです。ただし、彼らがやろうとしているのはマルクスレーニン主義ではありません。現在の共産主義はグラシムの文化マルクス主義に基づいています。グラシムとは1920〜30年代のイタリアの共産主義者アントニオ・グラシムのことです。彼はイタリアで共産革命を起こそうとしたのですが、イタリアはムッソリーニのファシズムを選びました。その失敗から、マルクス・レーニン主義の唯物論に限界を感じ、労働者が資本家を倒し、物質の再分配を促すのではなく、支配者側の文化や価値観を破壊することが共産革命につながると唱えました。なので、彼らはいまアメリカの文化を破壊しているのです。BLM(Black Lives Matter)やキャンセル文化がその典型です。

──キャンセル文化というと、重箱の隅をつついて否定のための否定しかない、まともな話ができない人たちですね。

ジェームズ どこの国でも極左はそんな人たちばかりです。ヒラリーとオバマはこのグラシム流革命論を研究しました。特にオバマは、文化マルクス主義を恣意的に歪ませています。寛容性を逆手に取って自分の極左的価値観を押し付けてくるのです。例えば、BLMは正しいですが、ALM(All Lives Matter)は白人のわがままだという風潮を作り出します。ALMでは黒人に対して不寛容だという主張です。それを日米の主要メディアはそのまま無批判に受け取ってしまうのです。

──反対しにくいですしね。

ジェームズ 寛容性を謳った瞬間、反対意見を言えない雰囲気を作り出すからです。議論をさせない、オバマのそのやり方は非常に汚いです。はっきり言いましてtolerance(寛容性)、kindness(親切さ)などを口にする勢力は信用しないほうがいいですね。これらの用語は極左勢力のキーワードです。日本ですと、辻元清美、福島瑞穂あたりが口にするレベルの言葉です。

──ということは、もしかして、バイデンが選んだ民主党の副大統領カマラ・ハリスはアメリカの福島瑞穂って感じで捉えるとわかりやすいんですか? 

ジェームズ いえ、アメリカ民主党全体が福島瑞穂レベルの議論しかしていません。ハリスは福島瑞穂というよりも、前法務大臣で死刑反対派だったのに大臣になった途端に死刑を実行した「民主党の死刑執行人」千葉景子に似ています。

──千葉景子(苦笑)。それはかなり最低感がありますね。

ジェームズ アメリカの政治は日本と基本的にほとんど変わりません。例えば、アンティファは日本でいうところの「しばき隊」です。ただし、資金力と動員力で決定的な差がありますが。BLMも日本で活動していますが、これは東京にあるアメリカ民主党の日本支部が裏で糸を引いています。アドバスターズも日本に支部があるようです。

──対岸の火事じゃないんですね。

ジェームズ 日本にいるアメリカ人で大学院生、教授、英会話の講師などは要注意です’(※全員ではありません)。彼らは本国でやっていけないので日本に住み着き、しかも時間をもてあましていますので、極左活動をする傾向にあります(※あくまでも傾向です)。実際、私の知っているアメリカ人大学院生は日本に留学し、極左活動をしていました。

■ユダヤ系金融家の真の目的

──再び、アドバスターズに戻りますが、彼らはオキュパイ・ウォールストリートをやってるんですよね? でも、ウォールストリートって民主党系を応援しています。つまり左派なんじゃないんですか?

ジェームズ いえ、ウォールストリートは右でも左でもありません。彼らは儲けで判断しますので、あまりイデオロギー的ではないです。イデオロギー的なのはジョージ・ソロスのような金融家です。さっきも言ったようにユダヤ系金融家の多くは歴史的に極左勢力です。また、金融の本質は売買損益で儲ける仕組みなので、常に変動を誘発する極左のほうがありがたいというのもあるんです。ただし、極左ではない、保守系ユダヤもいて、彼らはトランプ側の主要な支持層になっています。


──ウォールストリートと金融家は分けて考えるんですね。

ジェームズ 同じ場合もありますけど、まったく同じものではないです。ウォールストリートはただの金の亡者なので右にも左にも転ぶということです。

──ただ、ユダヤ系金融家は金融市場を維持したいわけじゃないですか? ということは、本当に共産主義になるのはゴメンのはずですよね。市場がなくなってしまいますから。つまり、極左の金融家にしても本音は共産化はイヤで、ただカオスが作りたいだけの、なんちゃって極左ですか?

ジェームズ そうです。ただし、ユダヤ系金融家はアメリカなどの主要な金融市場だけが維持できればいいのです。彼らにとっての辺境であるロシアなどが共産化するのは問題ないです。逆に積年の恨みがある土地なので、共産主義化して潰れてしまえと思っているくらいです。また、中共に関しては政治が儒教的共産主義なだけで、経済は実質資本主義ですから、中共はユダヤにとってとても都合がいいんです。

──いろいろバッググランドがわかってきました。最後に、この選挙はどうなりそうですか? こんなに暴動が起きてどちらが勝つにしてもただでは済みそうにはないんですが。

ジェームズ いまの状況はリンカーン大統領を選出した1860年の大統領選挙に似ています。この時は共和党のリンカーンが勝って第16代大統領になったのですが、これを不服とする南部州が合衆国から分離し、南北戦争にまで発展しています。今年の大統領選はすでに分離運動の暴動が起き、死者も出ています。ですから、どちらが大統領になったとしてもその後、流血騒ぎになる可能性は高いと思っています。そのぐらい今年の大統領選はカオスです。


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ユダヤ人を迫害するロマノフ朝はユダヤ人の不倶戴天の敵だった、ロシアの富を収奪しようとするユダヤ資本がロシア革命を起こさせた


無敵の太陽 : ナチスを育てた米国の資本家 / 隠された西歐史
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68866346.html

ロスチャイルド家の指令を受けたウォーバーグ銀行が、レーニンのボルシェビキに資金を流したことはよく知られている。日本人は「ロシア革命」と思っているが、実質的には「ユダヤ人によるクーデタ」と呼んだ方がいいだろう。嘘だと思う日本人は、ボルシェビキの幹部を一人一人じっくりと眺めてみれはいい。

  ポグロムを以てユダヤ人を度々迫害してきたロマノフ朝ロシアは、ユダヤ人にとったら不倶戴天の敵であるから、一家皆殺しは当然の結果である。しかし、革命の目的はそれだけではない。ロシアの富を収奪しようとする連中にとって、買収の効かないロシア皇帝は邪魔者でしかなかった。もし、外国人勢力がロシアの天然資源を根こそぎ奪い、民衆を低賃金労働者にして搾取すれば、必ずやロマノフ王朝は介入してくる。おそらく、外国企業は国外追追放になってしまうだろう。でも、子飼いのレーニンが支配者になれば、共産党が唯一の窓口になるから、党の幹部に甘い汁を吸わせておけば、後は国際企業のやりたい放題。巨大な資金を有するオルガルヒのような悪党、つまりロシア人の“フリ”をしたユダヤ人が、ロシアの至る所で跋扈し、ロシアの石油や稀少金属を掘り出して巨万の富を得るだろう。もちろん、ボルシェビキの一般党員は「赤色革命」の輸出に夢中だ。しかし、裏から資金を流していた連中は違う野望を抱いていた。そして、世界政府の樹立を目論む大富豪は、レーニン亡き後の指導者にレフ・トロツキーを充てようと考えていたのだ。

Lenin 00321Trotsky 661Stalin 231


(左 : ウラジミール・レーニン / 中央 : レフ・トロツキー / 右 : ヨシフ・スターリン )

  ところが、グルジア人のヨシフ・スターリンが、国際金融業者の計画に大きなズレをもたらした。スターリンは巧妙な策略を用いてトロツキーを欺き、レーニンの葬儀に参列できないよう仕組んでしまう。意識朦朧のレーニンから「後継者の指名を受けた」スターリンは、独裁者として赤いロシアに君臨する。しかも、冷徹な目で現状を捕らえる大元帥は、トロツキーの永続革命論を斥け、一国社会主義で自分の土台を固めようと考えた。これはトロツキーを「操り人形」にしようと考えていた資金提供者にとっては番狂わせのパプニングだ。彼らはスターリンを甘く見ていたのかも知れない。知識人型のレーニンと違って、暴君型のスターリンは金持ちどものペットになる気は更々無かった。レーニンは資本家の足元にひれ伏したが、スターリンは彼らの尻(ケツ)を舐めるのが大嫌い。ユダヤ人のパトロンに頭を下げるくらいなら、自前で金を稼ぐ方がいいと考えた。実際、スターリンは金に困って強盗になったし、バイシュン婦を搾取する女衒にもなっていた。やはり、革命家は暴力団の闘士でなきゃ。

  ボーダレス・エコノミーを夢見る資本家達は、「絶大な権力を手に入れたスターリンを何とか制禦しなければ !」と思い、このグルジア人を懲らしめる政敵を創ろうと考えた。そこで目に附けたのが、当時、まだ駆け出しの政治家であったアドルフ・ヒトラー。なんと、ロンドンやウォール街を牙城とする大物ビジネスマンは、現地の企業を通してヒトラーに活動資金を渡していたのだ。この経緯については、アンソニー・サットン教授が詳しく述べている。フーバー研究所に属していたサットン教授は、ウォール街とボルシェビキの関係を明らかにしたことで有名だ。彼の三部作を読めば、どんな人物がヒトラーのパトロンになっていたかが判る。

Anthony Sutton 1Emil Rathenau 002Walther Rathenau 001


(左 : アンソニー・サットン / 中央 : エミール・ラーテナウ / 右 : ヴァルター・ラーテナウ )

  ヒトラーの台頭を助けた企業として挙げられるのは、米国の有名企業である「ジェネラル・エレクトリック社(General Electric)」である。この会社はベルリンにある「ドイツ・ジェネラル・エレクトリック社(Allgemeine Electricitäts Gesellschaft / A.E.G.)」と提携し、国家社会主義者のヒトラーを支援するスポンサーになっていた。「A.E.G.」というのは、エミール・ラーテナウ(Emil Rathenau)がトマス・エジソンの特許を取得して設立した、「ドイツ・エジソン電器会社(Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Electricität)」が前身となっている。そして、エミールの息子というのが、ワイマール共和国で外相を務めたヴァルター・ラーテナウ(Walter Rathenau)ときている。彼は1922年に暗殺されてしまうが、元々は父親の跡を継いでA.E.G.の経営を担っていた人物だ。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68866346.html  


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アメリカ金融資本はスターリンのソ連を滅ぼす為にアドルフ・ヒトラーを支援した

無敵の太陽 : ナチスを育てた米国の資本家 / 隠された西歐史
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68866346.html

世界政府の樹立を目論む大富豪は、レーニン亡き後の指導者にレフ・トロツキーを充てようと考えていたのだ。

Lenin 00321Trotsky 661Stalin 231

(左 : ウラジミール・レーニン / 中央 : レフ・トロツキー / 右 : ヨシフ・スターリン )

  ところが、グルジア人のヨシフ・スターリンが、国際金融業者の計画に大きなズレをもたらした。スターリンは巧妙な策略を用いてトロツキーを欺き、レーニンの葬儀に参列できないよう仕組んでしまう。意識朦朧のレーニンから「後継者の指名を受けた」スターリンは、独裁者として赤いロシアに君臨する。しかも、冷徹な目で現状を捕らえる大元帥は、トロツキーの永続革命論を斥け、一国社会主義で自分の土台を固めようと考えた。これはトロツキーを「操り人形」にしようと考えていた資金提供者にとっては番狂わせのパプニングだ。彼らはスターリンを甘く見ていたのかも知れない。知識人型のレーニンと違って、暴君型のスターリンは金持ちどものペットになる気は更々無かった。レーニンは資本家の足元にひれ伏したが、スターリンは彼らの尻(ケツ)を舐めるのが大嫌い。ユダヤ人のパトロンに頭を下げるくらいなら、自前で金を稼ぐ方がいいと考えた。実際、スターリンは金に困って強盗になったし、バイシュン婦を搾取する女衒にもなっていた。やはり、革命家は暴力団の闘士でなきゃ。

  ボーダレス・エコノミーを夢見る資本家達は、「絶大な権力を手に入れたスターリンを何とか制禦しなければ !」と思い、このグルジア人を懲らしめる政敵を創ろうと考えた。そこで目に附けたのが、当時、まだ駆け出しの政治家であったアドルフ・ヒトラー。なんと、ロンドンやウォール街を牙城とする大物ビジネスマンは、現地の企業を通してヒトラーに活動資金を渡していたのだ。この経緯については、アンソニー・サットン教授が詳しく述べている。フーバー研究所に属していたサットン教授は、ウォール街とボルシェビキの関係を明らかにしたことで有名だ。彼の三部作を読めば、どんな人物がヒトラーのパトロンになっていたかが判る。

Anthony Sutton 1Emil Rathenau 002Walther Rathenau 001


(左 : アンソニー・サットン / 中央 : エミール・ラーテナウ / 右 : ヴァルター・ラーテナウ )

  ヒトラーの台頭を助けた企業として挙げられるのは、米国の有名企業である「ジェネラル・エレクトリック社(General Electric)」である。この会社はベルリンにある「ドイツ・ジェネラル・エレクトリック社(Allgemeine Electricitäts Gesellschaft / A.E.G.)」と提携し、国家社会主義者のヒトラーを支援するスポンサーになっていた。「A.E.G.」というのは、エミール・ラーテナウ(Emil Rathenau)がトマス・エジソンの特許を取得して設立した、「ドイツ・エジソン電器会社(Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Electricität)」が前身となっている。そして、エミールの息子というのが、ワイマール共和国で外相を務めたヴァルター・ラーテナウ(Walter Rathenau)ときている。彼は1922年に暗殺されてしまうが、元々は父親の跡を継いでA.E.G.の経営を担っていた人物だ。

  ドイツでA.E.G.をパートーナーにしていたのが、アメリカの「ジェネラル・エレクトリック(GE)」で、GEの経営陣には、日本でも有名なオーエン・ヤング(Owen D. Young)とジェラルド・スウォープ(Gerard Swope)がいた。第一次大戦後、ベルサイユ体制で痛めつけられたドイツは、不況とハイパー・インフレーションに見舞われ、賠償金の返済にも困っていた。これを憂慮したアメリカは、ドーズ案とかヤング案を用いてドイツの経済復興を助けようとした。当時のカルヴィン・クーリッジ大統領は、特別委員会を設置し、元銀行家で副大統領になったチャールズ・ドーズ(Charles Dowes)を委員長にしてドイツへ派遣する。オーエン・ヤングが議長となった委員会では、「ヤング案」という計画が作成され、これが新たな賠償方式となった。このヤング委員長はGEの会長で、復興支援を模索する傍ら、ドイツの電器産業を束ねる計画、すなわちカルテルを結成しようと目論んでいたのだ。彼は他の企業の経営にも携わっており、「Radio Corporation of America」の会長や「OSRAM」と「A.E.G.」の経営者、ニューヨークのFRB副議長も務めていた。(註 / 「オスラム : OSRAM」というのは、電球などの照明器具を製造するドイツ企業で、ここの日本法人は神奈川県にある。)

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(左 : オーエン・ヤング / 中央 : ジェラルド・スウォープ / 右 : チャールズ・ドーズ )

  ジェラルド・スウォープはGEの社長で、「A.E.G.」や「OSRAM」の経営にも携わっていた。彼も様々な役職を兼ねており、RCA(ヤングが創設したラジオ局や電気機器、レコード会社を手掛ける多国籍企業)、NBC(三大ネットワークの一つ)、ニューヨークの「National City Bank」の経営陣にもなっていたが、ヤングと同じくモルガン商会の代理人であった。J.P.モルガンの手下は他にもいて、GEの経営陣に属するクラーク・ヘインズ・マイナー(Clark Haynes Minor)は、「International General Electric(I.G.E.)」の社長であった。ヴィクター・カッター(Victor M. Cutter)もGEの経営陣に加わっており、彼はボストンの「First National Bank」を任されていた。

  ドイツの経済界でカルテルを形成しようと図るGEは、大手企業のA.E.G.を傘下に納めようと画策した。1929年8月、1,400万マルク相当の株がGEの手に渡り、両者の人的関係や技術提携は濃密になった。1930年1月になると、A.E.G.の重役会議にはGEの三人衆、すなわちクラーク・マイナーとジェラルド・スウォープ、E. アーサー・ボールドウィン(E. Arthur Baldwin)が送り込まれた。(註 : ボールドウィンは「International General Electric Company」の副社長を務めていた。) GEの野望は壮大で、このアメリカ企業はドイツの大手企業である「シーメンス&ハルスケ(Siemens & Halske)社」にも食指を伸ばし、電器業界の独占を目指していたのである。しかし、GEの目論見は達成されず、シーメンス& ハルスケ社は独立を保つことができた。(このS&H社はシーメンス社の一部門で、かのシーメンス社は電気・通信技術をはじめ、発電機やロータリー・エンジンなどの開発も手掛ける大手企業。大正3年に発覚した「シーメンス事件」は有名で、帝國海軍の高官が贈賄を受けたとのスキャンダルが騒がれ、山本権兵衛内閣は総辞職に追い込まれた。)

  ウォール街からやって来た投資家や企業家は、貪欲にもドイツ企業の支配に励んでいた。GE社の「International General Electric(I.G.E.)」は、「A.E.G.」株の約30%を取得し、「Gesellschaft für Electrische Unternemungen」社の株だと全体の約25%、「Ludwig Lowe & Co.」も餌食となって、全体の約25%を占められていた。(「G.E.U」は投資会社から始まった電力供給会社で、鉄道事業も手掛けていたドイツ企業。「Ludwig Lowe」の方は、機械製造の会社で、武器弾薬の生産も行っていた。) IGEはOSRAMにも影響力を持ち、A.E.Gの経営陣を通して操っていたという。

  シーメンス社が間接的にヒトラーへ献金を行った事はあっても、直接的に渡したという証拠は無いらしい。でも、「A.E.G」や「OSRAM」からの資金提供は明らかで、「国家信託機構(Nationale Treuhand)」を介して資金を流していたそうだ。(Anthony C. Sutton, Wall Street and the Rise of Hitler, Seal Beach, California : '76 Press, 1976, p.53.) 米国のビジネス業界と連動するドイツ企業もヒトラーに資金提供をしており、染料や肥料、窒素の生産で有名な「I.G. ファーベン(Interessengemeinschaft Farbenindustrie)」も直接的に献金を行っていた。A.E.G.から数名の役員がI.G. Farbenに出向しており、A.G.Eの会長を務めるヘルマン・ブュヒャー(Hermann Bücher)とユリウス・フレッチハイム(Julius Flechtheim)、そしてヴァルター・フォン・ラス(Walter von Rath)の三名は、I.G. Farbenの重役でもあった。

  A.E.G.のウァルター・ファーレンホルスト(Walter Fahrenhorst)は、「フェニックス社(Pheonix A.G.)」や「ティッセン社(Thyssen A.G.)」、「デマグ社(Demag A.G.)」の重役を兼ねており、この三社はともにヒトラーへの献金を行っていたという。(上掲書、p.57) また、潜水艦や戦車に使われるバッテリーを製造していた「Accumulatoren Fabrik 社」もA.E.G.の重役二名、アウグスト・フェファー(August Pfeffer)とギュンター・クァント(Günther Quandt)を迎えており、2万5千ライヒス・マルクの献金をヒトラーに渡していた。ちなみに、クァントは「Accumulatoren Fabrik 社」が発行する株の75%を個人的に持っていたそうだ。A.E.G.のポール・マムロス(Paul Mamroth)とハインリッヒ・ファールス(Heinrich Pferls)は「OSRAM」の重役で、同社はヒトラーに4万ライヒス・マルクの献金を行っていた。

  鉄鋼業から始まり兵器産業へと進出した「クルップ社(Krupp)」も「I.G.E」と繋がっていた。GEは子会社の「Carbolony Company」を使ってクルップ社とカルテルを組み、「炭化タングステン(tungsten carbide)」の値段を吊り上げた。1920年代、この素材は1ポンド当たり50ドルしかしなかったのに、Carboloyが特許を用いて独占を図ると、1ポンド当たり453ドルまで高騰したという。これにより、両社は大儲け。I.G.E.と提携したクルップは、60万ライヒス・マルクの資金をヒトラーに提供していた。

  学校の教科書を疑わない日本人は、ナチスとヒトラーの話を聞けば、直ぐにホローストや侵略戦争を頭に浮かべてしまうが、「誰が伍長上がりの活動家に銭を渡したのか」を考えることはない。政治家になるには理念や情熱だけでは不充分で、必ず活動資金が必要となる。ユダヤ人の害悪を訴える退役伍長は、大企業の御曹司でもなければ、貴族の道楽息子でもない。露骨に言えば、大勢の乾分(こぶん)を抱えたルンペン親分だ。潰しの利かない武闘派の手下に飯を与えるだけでも精一杯。だから、アメリカやブリテンからやって来た怪しいビジネスマンでもOKとなる。「シドニー・ウォーバーグ(Sidney Warburg)」というペンネームで出版された『Financial Origins of National Socialism』によれば、ウォーバーグ自身が1929年から1933年にかけて、5回ほどヒトラーと会談し、このドイツ人が資金を欲していると分かったので、約2500万ドルを送金したという。

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(左 : ポール・ウォーバーグ / ジェイムズ・ポール・ウォーバーグ / マックス・M・ウォーバーグ / 右 : エリック・H・M・ウォーバーグ )

Mathilde Ludendorff 001(左 / マチルデ・ルーデンドルフ)
  もちろん、この「シドニー・ウォーバーグ」というのは実在の人物ではない。しかし、巷ではこの本がポール・ウォーバーグ(Paul Warburg)の息子であるジェイムズ・ポール・ウォーバーグ(James Paul Warburg)によって書かれたんじゃないか、という噂が流れた。なぜなら、第一次大戦で有名になったドイツ軍のエーリッヒ・ルーデンドルフ(Erich Friedrich Wilhelm Ludendorff)将軍の再婚相手で、未亡人となったマチルデ(Mathilde Friedrike Karoline Ludendorff)夫人が、ニュルンベルク裁判でジェイムズ・P・ウォーバーグがウォール街とナチスの橋渡しになっていた、と証言したからだ。しかし、マックス・M・ウォーバーグ(Max Moritz Warburg)の息子であるエリック・H・M・ウォーバーグ(Eric Hermann Max Warburg)は大激怒。マチルデ夫人の言説を「でっち上げただ!」と言い放った。この「シドニー・ウォーバーグの虚説」に対して憤慨したエリックは、これを掲載した各新聞社に抗議し、正式に取り消してもらったそうだ。(ロン・チャーナウ 『ウォーバーグ : ユダヤ財閥の興亡』 下巻、青木榮一 訳、日本経済新聞社、1998年、 pp.298-299.) 

  ちなみに、チャーナウの翻訳本は全訳ではなく、大切な「註」も省略しているので、本の価値が半減している。せっかくの労作なのに、肝心の註を省いたから台無しだ。まぁ、数頁にわたる脚注を附けると値段が高くなるから割愛したんだろうが、翻訳者の青木氏と日経新聞社はアホな事をしたものだ。

  話を戻す。「シドニー・ウォーバーグ」の本は元々、ネーデルラントのアムステルダムにある「Van Holkema & Warendorf」という老舗の出版社から刊行された書籍である。ところが、この小冊子は極めて少数しか販売されなかったので、今では稀覯本となっている。ただし、ここに隠れた価値を見出した人がいたので、スイスでドイツ語版が出版されたという。さらに、ドイツ語版を基にして英訳本が出版され、 1980年代に入って「Research Publications」が復刊した、という次第である。現在は、「Omnia Veritas社」が出版しているので、日本人でもアマゾンで購入できる。原書の『De geldbronnen van het nationaal socialisme : drie gesprekken Hitler』(Amsterdam : Van Holkema & Warendorff, 1933)が誰によって書かれたのかが不明だから、安心して信用できる資料とはならないが、もしかすると、内情に詳しい誰かがこっそりと暴露したのかも知れない。全くの素人が出鱈目を書いたとは思えないから、たとえウォーバーグ家が否定しても、幾つかの箇所は事実なのかも知れないぞ。日本の歴史学者は、こうした点に目を附けて詳しく調べるべきなのに、ユダヤ人の書いた学術書ばかりを有り難がるんだから本当に情けない。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68866346.html


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ロシアの若者の間でスターリンがじわじわ人気上昇中
http://www.asyura2.com/11/hasan72/msg/757.html

脳動脈硬化症で晩節を汚した(?)レーニン _ 実際は若い時から…
http://www.asyura2.com/11/hasan72/msg/756.html

ヒトラーの共産主義との戦い
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/638.html

昭和天皇を震え上がらせた共産主義の恐怖とは
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/754.html

昭和天皇が2・26事件を起こさせた本当の理由
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/578.html

関東軍の中枢は共産主義者の巣窟であった。
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/1055.html

近衛上奏文
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/1126.html

昭和天皇はウォール街のエージェントだったので、共産主義者のルーズベルト大統領と対立して対米戦争を起こした
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/614.html



ウォール街やシティと戦った共産主義者のフランクリン・ルーズベルト
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/1037.html

米軍は何故日本に駐留しているのか? 日本は何故軍隊が持てないのか?
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/575.html

ロシア・ウクライナの歴史と現代史
http://www.asyura2.com/20/reki5/msg/472.html

共産主義の時代
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/613.html

ロシア革命とは何だったのか?
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/795.html


2:777 :

2022/07/04 (Mon) 12:55:12

2020年03月17日
アメリカ軍はなぜ不利なノルマンディに上陸したのか 「戦後」を作った錯覚

アメリカはソ連に欧州の東半分を譲渡した。それがノルマンディ上陸作戦。

引用:http://format.net.au/site/wp-content/uploads/2014/01/overlord-1024x784.jpg


ノルマンディ上陸は不合理な作戦

第二次大戦でドイツにとどめを刺したのがノルマンディ上陸作戦なのは良く知られていて、何度も大作映画になっています。

だがこの作戦を決めたのが、ソ連の指導者スターリンだったのは、まったく知られていない。

アメリカ軍の上陸地点がノルマンディだった事で東西ドイツが分割され、ソ連の全盛期や中国の発展までつながった。

スターリンがそれほどの影響力を持った理由は日本軍で、アメリカは日本を絨毯爆撃しながら、日本軍にビビリまくっていた。

アメリカの恐れにスターリンがつけ込んだのが『テヘラン会談』で、ここで戦後の枠組みが決定しました。

テヘラン会談に参加したのは英チャーチルと米ルーズベルト、ソ連スターリンの3人と側近達だが、終始スターリンが主導権を握った。


ルーズベルトは1933年3月から1945年4月まで大統領の職にあり、第二次大戦の全期間を通してアメリカ大統領に選任された。

最後は4月12日に脳卒中で倒れ、副大統領トルーマンが大統領に昇格して終戦を迎えた。

ルーズベルトは同じ1933年に政権の座に就いたドイツのヒトラーを最大の敵と見做し、欧州の戦争に参加したがっていた。


ドイツは米国との戦争を避けようとしたので、同盟国の日本に「南京事件」をでっち上げて、経済封鎖をして挑発した。


経済封鎖すれば日本は何らかの軍事行動を起こさざるを得ず、アメリカはドイツと戦って英国を支援することが出来る。

この時点で日本についてはどうでも良く、アメリカ軍に対抗できるとは考えていなかった。


日本軍に狼狽したアメリカの錯覚

だが戦争を開始した日本軍は予想外に強く、アメリカ軍は連戦連敗でもう少しで全艦隊が全滅するところだった。

いくらアメリカの国力が強大でも、戦える軍艦がなくなれば負けを認めて停戦交渉に応じざるを得ない。

そうならずに済んだのはフランス、オランダ、オーストラリア、イギリスなどの弱小部隊が、日本海軍を引き付けて分散させたからだった。


日本軍は米軍に圧勝していた頃、中国やソ連とも対峙し、欧州各国の残存部隊とも戦い、アジア人の武装勢力とも戦っていた。


米艦隊との決戦に備えるべき海軍主力部隊は、オーストラリアやインド洋まで出かけて、どうでも良い作戦に使われていました。

日本が敗戦に向うきっかけになったミッドウェー海戦では、開戦以来一度も定期整備されなかった軍艦や軍用機に故障が続発し、過労から兵士のミスも続出した。


逆に開戦から殆ど働いていなかった米空母は気力充分で、故障も起こさず、存分に力を発揮して圧勝した。

アメリカ海軍は負けそうになったのを英蘭仏豪などが日本軍を引きつけたおかげで、やっと戦況を挽回できたのだった。

大戦前半のアメリカがどのくらい日本軍を恐れたかというと、海軍が全滅したらハワイとグアムを譲渡して和平交渉しようなどと言っていました。


ルーズベルト大統領は1943年になってもまだ、日本軍にはかなりの戦力が残っていて、米軍だけで勝つのは困難だと考えていた。

この錯覚が日本への過剰な絨毯爆撃やマンハッタン計画になり、ソ連への参戦依頼となって現れました。

1943年10月から11月の『カイロ会談』『テヘラン会談』ではスターリンがルーズベルトの弱気を読み、条件を飲まないならソ連は対日参戦しないとハッタリをかました。

ソ連は樺太、千島列島を得ることを確約させたが、後に北海道と日本の東半分の要求にエスカレートしている。


ミッドウェー海戦で日本側はほとんど偵察機を発進させず、米空母を発見できずに敗北した。
開戦以来英仏豪蘭などと戦い続け、故障のため発進できる偵察機がなかった。
米軍だけが相手だったら日本海軍は米艦隊を全滅させていた

引用:http://nisei.hawaii.edu/docs/IO/4992/img4992.jpg


スターリンが支配した1945年

さらにスターリンはドイツへの上陸地点を、バルカン半島からフランスに変更させ、ルーズベルトは了承しました。

バルカン半島はクロアチア、ボスニア、ブルガリアなど大戦後に共産圏に組み込まれた国々で、ソ連側に近い。

ここにアメリカ軍が上陸したら、バルカン半島は米英側が支配する「西側」になり、ソ連はドイツ侵攻すら不可能になるかも知れない。


ソ連がドイツに侵攻するには東欧諸国を占領しながら進撃するが、そこにアメリカ軍が居座っていたら、どうする事もできません。

チャーチルには事の重大さが分かっていたのでバルカン半島を強く主張したが、ルーズベルトはもうボケかけていたのか、頭が回らずフランスに変更してしまった。

この結果東欧諸国は全てソ連が占領し、ドイツは東西に分割されて、「ソビエト連邦」という強大な超大国が出現しました。


ソ連の出現によって中国も共産化し、こんにちの「中華人民共和国」が出現する原因も作りました。

日本軍はルーズベルトの間抜けぶりに狼狽しながら、なるべく多くの領土を「アメリカに占領してもらう」作戦を展開しました。

米ソに分割されたら、ソ連に取られたほうは未来永劫真っ暗闇になるのは分かっていたからで、特に朝鮮半島南側と北海道をソ連に取られるかどうかが焦点だった。


だがアメリカ側はトルーマン大統領に替わっても「日本に上陸したら大量の犠牲者を出す」と言って停戦交渉に応じようとしなかった。

そこで外務省と海軍は弱気になっていた昭和天皇を説得し、終戦の詔勅を録音してラジオ放送した。

ソ連参戦は8月9日でラジオ放送は15日、アメリカ軍は突然の日本の降伏にオロオロし、日本や朝鮮に上陸しようとはしない。


戦後世界は偶然生まれた

ソ連軍はシベリア鉄道で大量の物資と兵士を輸送して、日本上陸と朝鮮半島での決戦に備えつつありました。

そこへやってきたのがパイプを咥えたマッカーサーで、米軍の方が先に日本と朝鮮南部に達した事で、ソ連軍は占領を断念した。

終戦はこのように奇跡的なタイミングで行われ、数日でもずれていたら北海道や韓国がソ連領になった可能性が高い。


逆にアメリカ軍がもっと迅速に動いていたら、北朝鮮や千島列島にソ連軍が到達できなかった可能性もあった。

固定不変のように思われている領土や国家の枠組みは、このように偶然決まる事もあります。

そして強大になったソ連を中心に戦後数十年が始まり、戦勝国アメリカは思ってもみなかった苦戦をするのでした。
http://www.thutmosev.com/archives/66119291.html


▲△▽▼


2019.01.21
旧ソ連の北方領土占領、米国が軍事支援していた…歴史の定説を覆す発見文=粟野仁雄/ジャーナリスト
https://biz-journal.jp/2019/01/post_26352.html


古釜布の旧集落に建つ、ソ連の国後島占領記念碑(「Wikipedia」より/敷香)

「平和条約へ向けて加速的に」と意気込む安倍晋三首相は21日から訪露する。だが実は北方領土問題において、四島をめぐる現代史が国民には知らされていない。

 2017年12月30日付北海道新聞に貴重な記事が載った。タイトルは『ソ連四島占領 米が援助』。ロシア史の大御所、和田春樹東大名誉教授が「北方四島を含む旧ソ連軍の対日作戦を米国が軍事援助していたことは、日本国内ではほとんど知られておらず、発見と言える。四島占領はソ連が勝手に行ったのではなく、米ソをリーダーとする連合国の作戦として行われたということを示している」と談話を寄せた記事を以下に引用する。

「1945年8、9月に行われた旧ソ連軍による、北方四島占領作戦に、米国が艦船10隻を貸与していたことを、根室振興局が米国とロシアの専門家による研究成果などを突き合わせ、明らかにした。米国はソ連の対日参戦に備え、大量の艦船の提供だけでなく、ソ連兵の訓練も行っており、米国の強力な軍事援助が四島占領の背景にあったことが浮かび上がった。(中略)振興局の調査結果によると、樺太南部の返還と千島列島の引き渡しと引き換えに、ソ連の対日参戦が決まった45年2月のヤルタ会談の直後、ともに連合国だった米ソは『プロジェクト・フラ』と呼ばれる合同の極秘作戦をスタートさせた。米国は45年5~9月に掃海艇55隻、上陸用舟艇30隻、護衛艦28隻など計145隻の艦船をソ連に無償貸与。4~8月にはソ連兵約1万2000人を米アラスカ州コールドベイの基地に集め、艦船やレーダーの習熟訓練を行った。コールドベイには常時1500人の米軍スタッフが詰め、ソ連兵の指導に当たったという。訓練を受けたソ連兵と貸与艦船は樺太南部や千島列島の作戦に投入された。8月28日からの択捉、国後、色丹、歯舞の四島占領作戦には、米の貸与艦船10隻を含む17隻が参加。ソ連軍は各島で日本兵の武装解除を行い、四島の占領は9月5日までに完了した」

 日本のポツダム宣言受諾にもかかわらず、ソ連は日ソ中立条約を破棄し千島列島を南下、米軍がいないのを見計らって択捉、国後島、歯舞群島、色丹島に侵攻し日本人を追い出したという「ソ連軍独断の占領」定説を覆す大ニュースは根室振興局が取り組む北方領土遺産発掘・継承事業の成果。同局の谷内紀夫前副局長は、ソ連が樺太南部と千島列島での作戦に投入した全艦船を調べたイーゴリ・サマリン氏(現ロシア・サハリン州戦勝記念館科学部長)の論文などを発見した。

都合がよかった「ソ連の独断占領」


 千島歯舞諸島居住者連盟の河田弘登志副理事長は「千島でソ連と戦った元日本兵は、アメリカの船を砲撃しようとしたらソ連の荷物を積んでいたので撃てなかった、と話していた」をあり得ることと見る。撃てなかったのは日ソ中立条約があったからだろう。同連盟の脇紀美夫理事長(元羅臼町長)は、「日本が降伏しているのに攻めて占領したソ連に対して、当時、アメリカが強く非難したということは聞かない。そうしたことからも、米国のソ連軍支援は十分考えられる事実では」と話す。

だが、同連盟の宮谷内亮一根室支部長が「驚いた。北方領土のソ連の占領にかかわっていたのならアメリカにも責任があるのでは」と話すように、初耳という元島民が多い。

 日本政府が「米軍の援助」を知らないはずはないが、冷戦下、米国の同盟国として米国に都合の悪い事実は表に出されなかったのだろう。納沙布岬にある北方館の小田嶋英男館長も「当時は連合国の一員、おかしくはない。引き揚げてきた人は国籍不明の船を見たとか、ロシアの船ではないと話していた。でもソ連軍の四島の占領にアメリカがかかわったという歴史を出さないほうがいい、ということになったのでしょう」と推測する。

あとから出た「北方領土」という言葉


 根釧漁船保険組合元専務理事の足立(あしだて)義明氏(80)は根室青年会議所で活躍していた頃、北方領土問題を研究し講演もした。「決してソ連が独断で決めて占領したのではなく、アメリカが支援していたはずということも話しました」と語る。「ソ連は釧路から留萌を結んだ線から以北をよこせと言っていた。安藤さん(北方領土返還運動の父と呼ばれた安藤石典根室町長)がソ連に対してではなくマッカーサーに占領軍の管理下に置いてほしいということを求めた経緯からも、占領時にも米軍が加担していたとみるほうが自然」とする。45年12月、安藤氏は占領軍のマッカーサー連合国最高司令官に対して、ソ連の不法占拠を訴え、国後、択捉、色丹、歯舞諸島を米国の管理下に置くことを求める直訴状を送った。足立氏は「尖閣諸島とか竹島とか言えばすぐわかるが、北方領土とか北方四島なんて表現して島の名を言わないから国民はわからない。返還運動が国民的に盛り上がらなかったひとつの原因」と指摘する。

 日本は戦後すぐにソ連に「四島を返せ」と主張したわけではない。「北方領土」という言葉も冷戦下、米国の同盟国として「ソ連敵視」の国論を煽るために後年、政府がつくり出したのだ。

「2島返還」でちょうちん行列


 元根室市総務部長の平山芳夫さん(90)は根室半島の歯舞村(現・根室市歯舞)の出身。戦前から村役場に就職し、56年の日ソ共同宣言締結時は20代。「提灯行列となり行燈を担いで納沙布まで行進した」。2島の返還だけでそんなに喜びに沸いたのだろうか。平山氏は語る。

「歯舞諸島は歯舞村の管轄。奪われていた豊富な漁業区域も村に戻ってくることが大きかった。当時、根室には国後や択捉の人はあまり戻っていなかった。住民大会も色丹と歯舞が還れば、という雰囲気。四島全部返せ、では平和条約はないと思っていました。しかし、すぐに国後や択捉出身の人の反発が強まっていったのです」

 平山氏は「もともとは『島を返せ』ではなく『島よ、還れ』だった。いつしか『返せ』という言い方になりました」と回顧する。強い言い回しに変わるのも対米追従が強まってからだ。


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終戦前のアメリカは朝鮮半島をソ連領にしようとしていた


朝鮮戦争そのものもアメリカ軍と北朝鮮・中国軍との戦争で、実際の話韓国は「朝鮮戦争」に参戦しませんでした。

韓国軍は創設したばかりで弱すぎたので、米軍などの後方支援をしたり、国内で北のスパイ狩りなどをしていました。

ウクライナは韓国とは異なり米軍は最初から駐留しておらず、ロシア軍侵攻後も参戦を拒否し、今後も兵士の派遣をしないと言っています。


1950年の韓国になぜ米軍が居たのかは日本軍が招待したからで、1945年の日本は38度線でソ連軍と対峙し、今にも軍事衝突が起きそうでした。

終戦前のアメリカは半島を占領するつもりがなく、ソ連が占領するものだと考えていたらしいです。

だが米軍によって輸送船をすべて撃沈された大陸の日本軍は帰国手段がなくなり、ソ連軍と対峙しながら米軍に占領してもらう計画を立てた。


日本軍が粘っている間に米軍はノロノロと前進し、1945年9月にやっとソウルに達しそのまま南北国境になりました。

1945年に米国はソ連に対日参戦を要求し、ソ連は見返りに日本の東半分と大陸側すべての占領を要求した。

もしソ連軍の行動が現実よりも素早かったら、韓国や東京や北海道はソ連領になっていました。

中共は1945年には影も形もなかったが、どういう訳か中国の後継国家になりすまし多くの領土を獲得していった。
https://www.thutmosev.com/archives/88515478.html
3:777 :

2022/07/04 (Mon) 12:56:15


ジェームズ斉藤
戦後日本を一億総中流社会に変えたGHQ は帝政ロシアやソ連からアメリカへ亡命した極左ユダヤ人だった


ジェームズ斉藤
終戦時のルーズベルト政権とトルーマン政権というのは極左政権だった。
GHQはその中でも極端で、アメリカ本土でも相手にされない腐った極左の人間の集まりでした。その殆どは帝政ロシアやソ連から亡命した、ロシア語訛りの英語を話すユダヤの一世でした。
彼らはロシアでも極左扱いされてアメリカに逃れてきたレベルです。その腐った連中が理想の極左の国を作ろうとしたのが戦後日本でした。

日本国憲法はユダヤ系ウクライナ人で米国籍に帰化し、終戦直後は大学を卒業したばかりだったベアテ・シロタが、ソ連のスターリン憲法を参考に草案したものです。
シロタは雇い主のGHQにまでKGBのスパイと目をつけられていた札付きの極左です。
シロタを含む極左のGHQの役人は、当時最先端のマルクス主義理論であった、文化マルクス主義を戦後の日本で実験したのです。
つまり、文化や言語レベルで徐々に革命が進行してゆき、「気づけば全体主義になっていた」という後の祭りを狙う最凶の認知戦です。


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日本版CDCは売国自民党政治の極致だった! 列島がアメリカの属州化&実験場になる未来をジェームズ斉藤が解説
2022.06.22
https://tocana.jp/2022/06/post_237078_entry.html

──このところ日本のアメリカへの属国化が加速してませんか? CDC(アメリカ・疾病管理センター)の日本版が作られることになったと思ったら、6月17日には感染症危機管理庁の設立も決定ですよ。しかも、感染症危機管理庁はCDCと連携するので日本の保健行政は完全にアメリカCDCに乗っ取られる形になるじゃないですか!

ジェームズ斉藤(以下、ジェームズ)  その通りです。日本がアメリカの意向にそぐわない健康の指針や公衆衛生のガイドラインを出したらCDCが介入して、「CDCはこう考えますから、こうすべきです」と言ってきます。

──それに日本は従わなければいけないんですか?

ジェームズ  従わなければいけないというよりも、従うために日本版CDC を作ったのですから(苦笑)。それは今回の組織編成を見てもよくわかります。そもそも感染症危機管理庁は内閣官房に新設される機関で、厚生労働省の下ではないんです。厚生労働省には感染症対策部を作るだけで、あくまで感染症危機管理庁は内閣官房、つまり首相の直の機関となります。ということは有事の際にはすべての省庁に指示を出すことができるようになり、首相に物凄い権限が発生します。はっきり言って、ロンドンのシティで日本人の財産を売り渡したような今の首相に独裁の権限をもたせるのですから、どれだけ恐ろしいことになるかは言うまでもありませんね。

──日本人の資産に続いて健康まで海外に売り渡したということですか!

ジェームズ  そうなります。まさに売国首相による売国政治が着々と完成しています。安倍首相以上に売国的な岸田首相のやりたい放題になるでしょう。今後もしも緊急事態宣言が発令されたら、ワクチンの複数回の強制接種、ワクチンパスポートの導入を推進するための「官製空気」が出来上がるでしょう。

──拒否できないのですか?

ジェームズ  現時点での日本の法整備では、ワクチン強制等、個人の健康に国家が強制力を持つことはできません。しかし、その代わり交通機関を利用できなくなったり、飲食店やスーパー、デパートに入れなくなるでしょうね。実際、蔓延防止政策で飲食業界がかなり締め上げられたので、今後は政府によるより酷い嫌がらせがあるでしょうから、事実上の強制になるはずです。しかも、憲法が改正されたら拒否もできなくなります。

──現行憲法が日本人の権利を守っている部分があるんですか?

ジェームズ  物凄く守っています。日本は法的にワクチンを強制することが今はできないんです。義務のレベルなんですね。義務は強制ではないので。逆にヨーロッパだと、ワクチンパスポートによって強制力をもたせることができるので、それは怖いです。完全にディストピアの世界です。この傾向が強いのはフランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランドです。イギリスは世界には「ワクチンを打て」と言っている一方、自国ではユルユルなんですよ。今はイギリスに入国するのにPCRの陰性証明書も要らないほどです。ワクチンの陰性証明書を持っていれば隔離なしで、ワクチンを打ってない場合でも3日の隔離ですが、それも自己申告なのでほとんどやっていません。ですから、イギリスはかなり自由です。自由主義という概念はイギリスで19世紀に栄えたので、それがまだ生きていると思います。逆にフランスはフランス革命で全体主義になりましたし、ドイツもナチスで全体主義になっているのでワクチンパスポートで強制力をもたせるようなことをします。

──日本は全体主義が好きな割に意外に。

ジェームズ  日本の全体主義は、前に紹介したオーウェルの『1984年』とオルダス・ハクスリーの『すばらしい新世界』で言えば、『すばらしい新世界』のほうなんです。オーウェルのような監視型全体主義とは決別する形で戦後日本というのは設計されたので、政府がガンガン強制力を持って国民をねじ伏せることができないように構成されていますし、日本国憲法もそうなっています。ですから、ロックダウンの時もそのせいで強制力をもつことができなかったんです。

──同調圧力だけは強い一方で、憲法はゆるやかだったと。

ジェームズ  そうです。もともとはユダヤ系ウクライナ人で米国籍に帰化し、終戦直後は大学を卒業したばかりだったベアテ・シロタが、ソ連のスターリン憲法を参考に草案したものです。シロタは雇い主のGHQにまでKGBのスパイと目をつけられていた札付きの極左です。

 そもそも日本の全体主義はふわっとした全体主義です。ポストモダンな全体主義の試作品とも言えます。この「ふわっと」というのは少し煽るだけで全体主義になってしまう“空気の全体主義”なのですが、一方で、強制力を持っていないんです。シロタを含む極左のGHQの役人は、当時最先端のマルクス主義理論であった、文化マルクス主義を戦後の日本で実験したのです。つまり、文化や言語レベルで徐々に革命が進行してゆき、「気づけば全体主義になっていた」という後の祭りを狙う最凶の認知戦です。しかし、基本的に強制力に依存しないので、良心や常識を完全に崩壊させるのは無理です。そういう強制力を持っていない憲法を持っている日本は、ヨーロッパに比べて遥かにマシです。つまり、まだ日本には望みがあります。

──そうだったんですね。でも、いま憲法改正論議が盛んになっています。

ジェームズ  9条の部分ばかりクローズアップされていますが、自民党の新しい憲法は国が国民を縛る内容になっています。例えば、現行憲法では「国は国民の人権を守る」となっていますが、自民党の改正案は「国民の人権は国が与える」と書き換えています。

──まるっきり逆じゃないですか!

ジェームズ  憲法は国を縛るものですが、改正案は国が国民を縛るものになっていますから、なんでもできるようになります。最悪最低の改悪憲法ですよ。9条の部分にばかりに目がいってるとディストピアは確定しますね。現行憲法に埋め込まれたポストモダンな全体主義の究極の形が今の自民党政治でしょう。何しろ、認知戦を国民に仕掛け、気付かれない所で悪事を働くという、GHQ極左がベタ褒めしそうなレベルです。

──現行憲法も良いところがあったんですね。

ジェームズ  いえ、自民党の改正案は売国が基本になっているから話にならないだけです。繰り返しますが、現行憲法はポストモダンな全体主義を目指したアメリカの極左ユダヤが作ったものです。ポストモダンな全体主義下では、戦争の雰囲気になると戦争になり得ます。なので、護憲派は現行憲法を「平和憲法」と呼びますが、真逆のれっきとした「戦争憲法」です。極左や護憲派こそが好戦派です。

──一筋縄ではいかないんですね、憲法問題は。

ジェームズ  変えるか、変えないかという二元論で語る問題ではありません。適時修正していくしかないのですが、今のやり方は乱暴です。戦争の恐怖を煽って一気に売国政治を完成させようとする売国政策です。そして、それを言うなら、CDCの日本版も同様です。

 もともとこれはバイデン政権肝いりの政策なんです。どういうことかと言うと、バイデン政権が推進している統合抑止政策の一環なんですね。今までの日米同盟は米軍と自衛隊の協力でしたが、統合抑止はすべてのドメインで敵国の攻撃や侵略を阻止しなければいけないという概念です。つまり、サイバー、生物、パンデミックなども軍事問題として扱おうというものです。こういったアメリカの統合抑止という背景があって、CDC日本版は設置されるということです。

 つまり、日本において日米同盟の範囲というのが広がるんですよ。今まで米軍と自衛隊の関係だけでやってきたものを岸田政権の経済安全保障によって、日本経済も日米同盟の範疇に入れましょう。健康も入れましょう。公衆衛生も入れましょう、ということです。次に日米間で議題に上がるのは、認知領域でしょう。実際、バイデン政権は既に米国国土安全保障省内に「ディスインフォメーション管理委員会」という1984年の「真実省」を彷彿とさせる組織を作り、今年11月の中間選挙に向けトランプ派や保守を締め上げる構えを見せています。次のターゲットは当然日本です。バイデン政権というのは全体主義の政権なので、医療も認知も国家が管理するやり方なんです。

──でも、完全に内政干渉ですよね?

ジェームズ  内政干渉以上です。日本独自の医療基準はなくなり、日米共通の基準になります。日米共通といっても擦り合わせはしません。アメリカの基準の押し付けで、ファイザーなどアメリカの製薬会社が有利になるように政治的に圧力をかけるんです。つまり、日本は主権国家ではなくなり、事実上、アメリカの日本州になるということです。

──そんな酷い話なんですか!! 

ジェームズ  日本は日米地位協定があるので一番やりやすいですから。こう言ってはなんですが、日本は戦後からずっとアメリカの実験場でした。そもそも、いまの日本の公衆衛生の基盤を作ったのはGHQです。日本の国民にDDTという、とても身体に悪い除草剤を子どもたちにも平気でかけていましたが、あれをしたのが保健所で、保健所という制度を作ったのがGHQです。アメリカには保健所という制度はなく、GHQが敗戦国日本で実験台として作った制度でした。

──保健所っていまはあまり使っていませんが、僕の子どもの頃はあそこで三種混合ワクチンとかを打ってました。

ジェームズ  ですから、ワクチンにしても昔から日本人は実験台だったんです。そして今回のCDCはさらに新しい実験で、バイデン政権は属国日本で全体主義の実験をしているんです。

──全体主義の実験ですか?

ジェームズ  そうです。以前にも話したと思いますが、終戦時のルーズベルト政権とトルーマン政権というのは極左政権だったんです。GHQはその中でも極端で、アメリカ本土でも相手にされない腐った極左の人間の集まりでした。その殆どは帝政ロシアやソ連から亡命した、ロシア語訛りの英語を話すユダヤの一世でした。彼らはロシアでも極左扱いされてアメリカに逃れてきたレベルです。その腐った連中が理想の極左の国を作ろうとしたのが戦後日本でした。

 しかし、いくらアメリカがかなりの極左政権であっても、まだ正常だったのでストッパーが効いていたんですよ。ですから、GHQは途中からナチス勢力が浸透し右翼化が始まって「少し中立に傾いた」のですが、今のバイデン政権は文化マルクス主義に冒されて、極左のレベルが格段に高くなっています。アメリカ本土も極左化しているので、最先端の極左が日本に来て、アメリカでやっているようなことを日本でもやることになったのです。

 例えば、今回のコロナでもわかりましたが、ワクチンを打たないという人たちをあぶり出す。昔の言い方で言えば、反革命分子として社会的に抹殺する方向があって、そこでバイデン政権がこの間、打ち出したのが前述のディスインフォメーション管理委員会という、ディスインフォメーションを監視する組織です。これは最悪の言論統制です。ディスインフォメーションの基準がとても曖昧ですから。

──これは極左のAOC(アレクサンドリア・オカシオ=コルテス米下院議員)みたいな人たちが進めているんですか?

ジェームズ  極左と言っても2種類いて、AOCのような企業に反対するアナキストのような極左もいれば、企業とべったりでLGBTの権利を唱える極左もいます。企業と結託する極左は、中身はファシズムなんですよ。ヒトラーも企業と結びついて政権を取っています。ですから、バイデン政権は極左なのですが、中身はファシズムなのです。

──ディスインフォメーションボードはどんな人たちなんですか?

ジェームズ  ユダヤ人ばかりです。ロシアゲートなどに関わった人たちで、バイデン政権を作った人たちです。企業ではTwitterやGoogleです。

 このようにアメリカですら、全体主義、ファシズムが加速している中で、日本はアメリカ極左の全体主義の実験場にされようとしているのです。

──かなりヤバいじゃないですか。

ジェームズ  はい。相当ヤバいです。日本人は岸田政権を支持すると、北朝鮮並の全体主義に陥ってしまうかもしれません。少なくともこれから始まる選挙で岸田政権を支持すると、最悪の売国国家になってしまうのは間違いありません。

──どうしたらいいんですか? 

ジェームズ  それは簡単です。全体主義者の言説に惑わされないということです。そのためには全体主義の理解が必要になってきます。

 実際、今の世界は全体主義が横行しています。アメリカもそうですし、中国もそうです。ロシアもそうです。現代ロシアの思想の父であるアレクサンドル・ドゥーギンが言うところのリベラリズムの全体主義が蔓延して、企業がすべてを管理するような国になりつつあります。実際、バイデンは「医療を国家が管理する」と言ってるのですが、国家のバックについているのが民間企業なので、これからはビジネスによる独裁が展開されます。

──1%の金持ちと99%の奴隷という世界。

ジェームズ  そうです。そういう世界にしないためには、全体主義の知識が不可欠です。しかし、今からヒトラーだ、マルクスだといったものを学んでも無意味です。彼らの理論はもう終わっています。そうではなく、今一番知っておかなければいけないのはロシアのドゥーギンです。以前も少し話しましたが、彼の唱える全体主義こそ、これから蔓延していく悪魔の理論です。実際、彼はサタニストで、若い頃はパンクバンドのギタリストでした。その一方でプーチンのメンターであり、モスクワ大学の哲学教授であり、ロシア政界を裏で動かしています。そして、面白いのがドゥーギンは京大の西田幾多郎氏を高く評価しています。サタニストでありながら『善の研究』に賛同しています(笑)。

──つまり、“善”とは何か?ということですね。

ジェームズ  そうです。ドゥーギンはおそろしく現代的な意味で善悪を理解しています。現代ロシアの狂気そのもののような男です。彼を理解することが世界の理解につながっていきます。このドゥーギンについてはメルマガでもお伝えしますのでご期待ください。


▲△▽▼


戦後日本のバブル崩壊以前の一億総中流社会は共産主義者ばかりの GHQ が意図的に作ったものだった


保守・右翼が日本的なものだと思っているのは GHQが終戦後の日本に根付かせた共産主義体制の事です:

GHQ が終戦後に日本に導入した共産主義体制が「日本の強さ」 の秘密だった

共産主義者ばかりだった GHQは日本を意図的にインフレにして資本家の資産を奪い、一億総中流社会を作り上げた

一億総中流社会を作ったのは共産主義者のGHQ, 一億総中流社会を壊したのがグローバリスト

日本のバブル崩壊以前の一億総中流社会は共産主義者ばかりの GHQ が意図的に作ったものだった

ソ連・中共・東欧も含めた世界の国で中間層が部厚かったのは平成バブル崩壊までの日本だけです。
特に自称社会主義国のソ連や中共は極端な階級社会で、下の階級の人間は絶対に上に上がれない社会でした。

戦後の日本が理想の共産社会に近い一億総中流社会になったのは、終戦直後に GHQ が農地改革、意図的なインフレと預金封鎖、極端な累進課税で人為的に所得再分配をやった結果なのです。

何もやらなければ現在のアメリカみたいに、マルクスの預言通りの階級社会になるに決まっています。

平成バブル崩壊までの日本が世界で最も成功した社会主義国だと言われていたのは
すべて GHQ の共産化政策の結果なのです。
20年前まで大学関係者や学生が左翼とマルクス主義者ばかりだったのも GHQ の教育方針の結果でしょう。

ユダヤ国際金融資本と GHQ は日本を共産化しようとして農地改革と人為的インフレ生成・金融封鎖を行った

フランクリン・ルーズベルト大統領やニューディール派は親共産主義だったので、戦後の日本を階級か無い疑似共産社会にしようと計画していた。

それで平等主義的な日本国憲法を制定、
農地改革で地主の土地を取り上げて貧民にタダ同然で分配、
貧民が土地を買う金を出せる様に人為的なインフレを起こし
預金封鎖で資産家の資産を取り上げた

戦後の人為的なインフレはそういう背景で起こされた 

東京の小売物価は、全国平均と比べて高く推移する傾向があった。その東京の小売物価指数で見てさえ、1946年のピーク時のインフレ率は500%「程度」に過ぎない。


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戦後日本のバブル崩壊以前の一億総中流社会は共産主義者ばかりの GHQ が意図的に作ったものだった
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/830.html

ウォール街やシティと戦った共産主義者のフランクリン・ルーズベルト
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/1037.html

GHQに君臨した"マッカーサー"の愚将ぶり
http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/748.html
4:保守や右翼には馬鹿しかいない :

2023/02/16 (Thu) 21:14:52

スターリン、赤い暴君 - 完全なドキュメンタリ - youtube
2022/12/17
https://www.youtube.com/watch?v=rVUD43as79c


1953 年 3 月 9 日、 スターリンはモスクワで 100 万人の前で埋葬されました。真の半神にふさわしい葬式。 20 世紀の歴史の中で最も恐ろしい犯罪者の 1 人と見なされている男にとって、究極のパラドックスです。 30 年間の絶対的な統治の中で、「人々の小さな父」は 2000 万人以上の人々を死に追いやったからです...美しい理想の担い手は、すぐに忘れ去られ、彼に反対するすべての人々を恐れることなく打ち砕きます。」考えても」。

監督:イヴァン・ドゥムランドル、マチュー・シュワルツ、セルジュ・ド・サンピニー
完全なドキュメンタリー
5:777 :

2023/10/10 (Tue) 02:12:28

【スターリン】大粛清はなぜ起きた?最恐のサイコパス独裁者! 生い立ちから徹底解説!
2021/01/30
https://www.youtube.com/watch?v=h6Okldxlw8I&t=4s

最恐のサイコパス独裁者スターリンの生涯はいかに?
少年時代から垣間見えるサイコパス加減…
身内にも容赦なし!
第二次世界大戦での指揮も残虐非道…
スターリンがどのようにソ連のトップに立ち、どのように恐怖政治をしたのか、徹底解説!

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